株・株式投資

7年ぶりの株価上昇相場突入か?(2ページ目)

2003年から2005年にかけて日経平均は大きく値上がりしたことを鮮明に覚えていらっしゃる方も多いと思います。みずほやUFJなどの銀行株や不動産株が何倍にも上昇したのです。小泉首相の下、まさに日本が変わっていくのではないかと期待を持っていた時です。今、この2003年以来の買い場が来ているかもしれません。2回シリーズでお届けします。

藤村 哲也

執筆者:藤村 哲也

株式ガイド

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日本の復活は株価にもはっきり現れた

さて、こうした動きは株価にもはっきりと反映されます。

下表は2003年からの具体例です。

銘柄      03年安値    04年末    05年末    06年4月  騰落率
みずほFG     58円     516円     936円    1,000円   17.2倍
住友不動産    347円    1,336円    2,565円    3,130円   9.0倍
NTTドコモ  201,000円   189,000円   180,000円  176,000円  -12.4%

資金需要が大きく拡大したみずほFGと土地の再開発が加速した住友不動産は、業績が回復するに連れて株価が上昇していきそれぞれ17.2倍、9.0倍に上昇しました。一方、国内の携帯電話市場におけるシェアが頭打ちとなったNTTドコモの株価は軟調な展開が続きました。この株価格差は最初の1ヶ月よりも3ヶ月、6ヶ月、1年と年月が経つごとに拡がっていきます。

当時の日本と同じ状況が今、世界中で起こっている

大規模プロジェクトによる経済活性化が株価上昇につながった日本の例を検証しましたが、2011年に注目すべきは世界中で2003年当時の日本と同様の条件が整ってきたということです。ワールドカップ・オリンピックが開催されるブラジル、新幹線のような高速鉄道が縦横無尽に張り巡らされる中国、開発が進むアフリカ、世界的な鉱山開発、メガソーラー、スマートグリッド・・・とまさに世界中でものすごい規模のプロジェクトが起きているのです。

そしてこれらプロジェクトを実行するために、世界的金融機関が低金利で融資を実行。お金のある先進国からプロジェクトが活発化している新興国に資金が流れる仕組みができあがっているのです。

次回「2011年は世界的に株価上昇か?」ではこれから起きると思われる大きなうねりについて検証したいと思います。
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