耐震リフォーム
地震はいつ起こるか分かりません。普段から備えておくことが大切です。
日本は地震の多い国です。防災グッズなどはだいたいどのご家庭にも揃っていることと思いますが、家の耐震性のことを考えたことはあるでしょうか。

比較的最近建築された住宅では耐震基準が厳しくなっており、ある一定の耐震性能を期待することはできるのですが、それよりも古い住宅や、あちこちが傷んできている住宅では、適切な耐震補強をしておかないと、いざという時に被害を大きくしてしまうことにつながります。

しかし、こうした人の不安につけこんで悪質な手口で高額な工事を勧誘する業者も多く存在します。そこで今回は正しい耐震リフォームのポイントとその概算費用についてご紹介します。

じっくり調べる耐震診断は数万円~10万円程度

耐震性能は住まい全体の状況によって大きく違ってくるため、「どんな家もこれさえあれば安心」という魔法のような耐震工事はありません。そこで住宅の耐震工事を進める前に、現在の住まいのどこに問題があるのか、そしてどのような処置が必要になるのかを調べる必要があります。

自分で耐震工事の必要性の有無を確認する「耐震チェックリスト」などもあるのですが、診断の結果、あるいは自分の住まいの耐震性に不安を感じているのであればきちんと調べることのできる「耐震診断」を活用すべきです。

建築図面との照合、目視による調査によって耐震性能を測定しますが、標準的な戸建て住宅であれば数万円~10万円程度で調査をしてくれるはずです。この耐震診断ですが、市町村によっては助成制度を実施しているところもありますので、お近くの市町村窓口に相談してみるのも良いでしょう。

基礎の補強は40万円前後から

基礎の補強
既存の基礎に鉄筋入りの基礎を増設することで、建物の耐震性が増します。
1981年(昭和55年)の建築基準法改正以前のほとんどの住宅では、基礎に鉄筋が入っていないことがあります。そのため、基礎部分の劣化やひび割れによって、建物の荷重を支えることができなくなってきます。

耐震診断の結果、基礎部分に問題ありと判定された場合の補強リフォームとしては、基礎コンクリートの外側部分を一部取り除いて、鉄筋の入った基礎コンクリートを増設して一体化させる工法が一般的です。

この工法の場合は、住まい周囲の地盤を掘削する必要がありますが、一般的な戸建住宅(1F床面積60~100m2)の場合、40万~60万円程度の工事費用が必要になります。なお、建物周囲の地盤がタイルやコンクリート仕上げの場合は、解体と復旧の工事費用が別途発生しますので注意が必要です。

構造部の補修はリフォームに合わせて

構造部の腐食
水回りや建物の北側など、湿気が多い箇所では想像以上に建物が傷んでいることも多いのです。
外観確認の結果、住まいの土台部、柱、筋交いといった構造部に傷みや腐食が考えられる場合は、それらの部材を交換する必要があります。

床や壁などを部分的に解体する必要があるため、こういった補修を実施するには、他のリフォームと一緒に実施した方が無駄がありません。壁を直して壁紙を張り替えたり、床の補修・フローリング工事などのリフォームをする場合に、構造部の補修も見積りに盛り込んでもらうように業者と打ち合わせておくか、リフォーム工事費用の10~20%程度の追加補修費用をあらかじめ予算として計画しておきましょう。

次のページでは、「耐震金物」と「耐力壁」について気をつけておきたいポイントと、その概算費用をご紹介します。