赤ちゃんができたら保険の見直しが必要！
妊娠・出産は生命保険見直しの重要なタイミング。
今回は、妊娠・出産すると、どうしてきちんとした死亡保障が必要なのかを再確認したうえで、夫と妻のそれぞれに必要な死亡保障額について解説します。
夫が死亡すると、残された母子にはリスクが山積み！
まだ子どもが小さいうちに夫が死亡したときのことをイメージしてみてください。残された妻が1人で子どもを育てていくのは大変。精神的なダメージもありますが、教育費の問題が深刻です。夫が死亡すると公的年金制度から遺族年金がもらえるようになり、妻も働くことになるでしょうから、まったく収入がなくなるわけではありません。でも、多くのケースで、遺族年金と妻の収入だけでは母子の生活費を賄うのがやっとではないでしょうか。子どもの教育費や妻の老後資金などの貯蓄までは難しいと考えられます。
もしも保険に加入していなかったら、子どもに十分な教育を受けさせられない、妻の老後資金を貯められないというリスクを放置することになります。生活費で賄えない急な出費があったり、妻が一時的に働けなくなって収入が減ったとき用の貯蓄がないと、家計はパンクしてしまいます。自分の死後、子どもとパートナーの生活を支えるのであれば、大きな財産を築く以外には保険が唯一の手段となります。
保険はちょうどいいサイズで！
死亡保障として必要な金額を、「必要死亡保障額」と言います。必要死亡保障額では分かりにくければ、「ちょうどいい保険のサイズ」と覚えておいてください。なぜ、ちょうどいいサイズにするのでしょうか？ それは、多すぎるとムダな保険料を払うことになってもったないから。少なすぎるとリスクに十分に備えられないからです。まずは夫のちょうどいい保険のサイズを考えましょう。
夫の死後に必要になるお金は何千万円？
夫の必要死亡保障額の考え方は、次の計算式で見積もります。期間については、保障の目的が主に子どもの教育費・生活費なので、末の子どもが独立するまでです。第一子が生まれたあとに、第二子を考えているなら、25年くらいをカバーしておけばいいでしょう。（必要死亡保障額）＝（家族に必要となるお金）－（入ってくるお金・今あるお金）
家族に必要となるお金は、主に妻子の生活費、子どもの教育費、お葬式代・お墓代を合計した金額です。大まかに試算してみましょう。生活費が毎月15万円、教育費が子ども1人につき2,000万円、お葬式代・お墓代が500万円。教育費は子どもの進路によって大きく変動しますので注意が必要です。
すると、以下のようになります。
15万円×12ヶ月×（22年=末子の年齢）＋1,000万円×子どもの人数＋500万円
2歳と0歳の子どもがいるケースだと、6,460万円になります。
他に必要となるお金を大きく動かすのは、住宅費です。持ち家の場合は、住宅ローンを借りるときに、団体信用生命保険という生命保険に加入するのが一般的。夫が死亡すると、残りのローンはこの保険金で相殺されます。すると住居費の心配はなくなります。一方で賃貸の場合は、夫の死後も家賃の支払いが続きます。
死後の収入は、妻の働き方次第
入ってくるお金・今あるお金は、どんなものがあるでしょうか？ まずは現在の貯蓄です。加えて遺族年金、妻が働くことで得られる収入、死亡退職金・弔慰金など（会社員の夫のみ）があります。夫が自営業の家庭は遺族年金が少ないため、必要保障額が増えます。また、共働きの家庭は妻の継続的な収入がある分、夫死亡時の経済的ダメージは小さくなるので、専業主婦・パート勤務の家庭より少なめでかまいません。
上記の計算式を使うと、とても簡単に計算できそうに思えますが、実際には極めて複雑な計算が必要になります。そこで、これくらいあれば大丈夫という目安額で示すことにします。まずは、住まいは賃貸・子どもは１人で、夫と妻の職業別の目安額をチェックしてください。
・会社員・共働き 3000万～4000万円
・会社員・妻は専業主婦またはパート勤務 4000万～5000万円
・自営業・共働き 4000万～5000万円
・自営業・妻は専業主婦またはパート勤務 5000万～6000万円
個々の状況に応じた必要保障額は必要保障額シミュレーションなどで試算できます。
妻の保険金も最低500万円は用意したい
一家の生計は夫が担っていることが多いですから、子どもが小さいうちに妻が死亡した場合の経済的ダメージは、夫が死亡したときに比べると小さいと考えられます。しかし、両親や親戚に子どもの面倒をお願いできないのであれば、夜遅くまで開いている保育所に預けるしかありません。すると、これまではなかった子どもの面倒をみてもらうための出費が生じます。妻の死亡保障は、当座の子どもの養育費を用意しておくという意味で必要と考えます。
妻の必要死亡保障額は、夫のような計算式はありません。お葬式代・お墓代に子どもの養育費を考慮すると、目安額は以下の通りです。共働きの場合が多いのは、妻の収入が家計に貢献している分を上乗せしているからです。
・専業主婦またはパート勤務の場合 500万～1000万円
・共働きの場合 1000万～2000万円
保障期間は子どもが自立するまで
夫の場合は教育費がメインなので子どもが独立するまで必要ですが、妻の場合はそこまで長くなくてもかまいません。子どもの面倒をみるためのお金を用意するのが主な目的なので、必要な期間は子どもが身の回りのことを自分一人でできるようになるまでです。中学校を卒業する時期と考えれば、15年程度でいいでしょう。今回は、死亡保障についてのお話でしたが、夫と妻には医療保障も必要です。妊娠が分かってからでは、保険に入りにくくなります。死亡保障は出産してからでもいいですが、医療保障は結婚したらすぐに準備しましょう。
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