松井 政就

社会ニュース ガイド 松井 政就

マツイ マサナリ

作家。
政治、文化芸術、スポーツ、エンタインメント分野の記者、事業プランナー、国会議員のスピーチライター。

ガイド記事一覧

  • エディー・ジョーンズに学ぶ日本スポーツ界の改善点

    エディー・ジョーンズに学ぶ日本スポーツ界の改善点

    ラグビーワールドカップ2015で優勝候補の南アフリカを倒すなど、3勝をあげたにもかかわらず、勝ち点差というルールの綾で決勝進出ならなかった日本代表に、今もなお世界各国のスポーツジャーナリズムからの賞賛がやまない。だがその一方で、今回限りで辞任するエディー・ジョーンズヘッドコーチは日本ラグビーの未来に警鐘を鳴らしている。裏にあるのは日本のスポーツ界の抱える問題点だ。

    掲載日:2015年10月22日社会ニュース
  • マイナンバー導入は日本版カジノから富裕層を奪う

    マイナンバー導入は日本版カジノから富裕層を奪う

    日本政府が導入を決定し、すでに番号の配布が開始されたマイナンバー制度。国民総背番号制とも言われるこの国民管理システムは行政処理の簡素化が目的だが、国民のプライバシーが丸裸になるなどのリスクが懸念されている。とりわけその影響を受けると予想されるのが日本版カジノだ。マイナンバーにより、日本人富裕層がソッポを向ける恐れがあるからだ。

    掲載日:2015年10月13日社会ニュース
  • 外国人選手が国際大会に出場できる基準とは

    外国人選手が国際大会に出場できる基準とは

    ラグビーワールドカップで南アフリカを倒す世紀の大番狂わせを演じたラグビー日本代表。そのチームに、帰化した5名の元外国人選手および5名の外国籍選手がいることが注目されている。国の代表として戦うワールドカップや五輪などに外国人選手が出場できる基準とは何か、おさらいする。

    掲載日:2015年10月01日社会ニュース
  • 「ギャンブル依存症」における日本の特殊事情とは

    「ギャンブル依存症」における日本の特殊事情とは

    新国立競技場と五輪エンブレムの2つのやり直しに続き、さらに集団的自衛権(安保法案)と課題が山積みの日本だが、もう一つ、長年の懸案事項となっているのが「カジノ合法化」だ。「カジノ法案」はこれまで2度提出されたが、いずれも審議入りさえしていない。そのわけは「ギャンブル依存症」を増加させるという根強い反対があるからだが、そこには、ある事実の見落としがある。

    掲載日:2015年09月14日社会ニュース
  • 2つの五輪問題を招いた「ビジョンの欠如」

    2つの五輪問題を招いた「ビジョンの欠如」

    騒動のまっただ中にある新国立競技場と五輪ロゴのやり直し問題。どちらも密室で決められ、誰も責任を取らないことが国民の怒りに火を付ける結果となったが、その根本原因は、今回の五輪が「ビジョン無きまま迷走している点」にある。

    掲載日:2015年09月11日社会ニュース
  • マカオに見る観光立国の理念とは

    マカオに見る観光立国の理念とは

    2020年東京五輪にIR(統合型リゾート)の導入へと日本政府は観光立国に向けての取り組みを行っているが、アジアには一足先に観光立国を果たした国がある。それはマカオである。マカオはIR先進国であるとともに今や世界有数の観光の最終目的地(デスティネーションリゾート)として発展を続けており、観光立国化を目指す日本にとっても参考にすべき点が多い。現地取材からその理念にスポットを当てる。

    掲載日:2015年08月25日社会ニュース
  • 新国立競技場とカジノ計画に共通する問題点

    新国立競技場とカジノ計画に共通する問題点

    すでに報じられている通り、2020年東京五輪のメイン会場となる新国立競技場の建設計画が白紙撤回された。建築家の有志やスポーツ関係者らが盛んに指摘したことで新国立にまつわる問題は明るみに出たが、気になるのは、同じく政府が進めているカジノ計画にも同種の問題点があることだ。

    掲載日:2015年07月28日社会ニュース
  • 日本人へのカジノ入場料1万円は果たして正しいか?

    日本人へのカジノ入場料1万円は果たして正しいか?

    「カジノ法案」が国会に再提出され、日本におけるカジノ合法化がいよいよ現実味を帯びてきた。当法案は2013年に提出されたが、公明党の反対を受け、審議が進まなかった。その理由は「ギャンブル依存症」を懸念したからだ。それを踏まえ、再提出となる今回は日本人への利用制限を想定したものとなっている。しかし過剰な制限はギャンブル依存症を防ぐ効果に疑問があるばかりか、別の問題を引き起こす恐れもある。

    掲載日:2015年07月11日社会ニュース
  • 選挙権年齢を18歳へ引き下げ その利点と責任

    選挙権年齢を18歳へ引き下げ その利点と責任

    2015年通常国会で選挙権の年齢を18歳に引き下げる公職選挙法の改正案が成立した。これにより、1年後より行われる選挙において18歳から19歳まで約240万人の投票が可能となる。この改正の利点および責任について考えてみる。

    掲載日:2015年07月06日社会ニュース
  • 高まる「プロの目利き」の重要性

    高まる「プロの目利き」の重要性

    このところ「目利き」を売りとしたビジネスが広がっている。専門家のアドバイスに従って物を購入したりサービスを利用するもの。衣服のコーディネートから旅行の企画などジャンルは様々だ。今なぜこうしたプロの目利きの重要性が高まってきたのか。

    掲載日:2015年06月16日社会ニュース