お金の悩みに答えるマネープランクリニックガイド深野 康彦

2015年の世界の株式市場は、前半こそ堅調に推移したものの、後半はチャイナショックの影響が尾を引いたため前半の高値を抜くことができない市場が多かったようです。日本株は4年連続の上昇となりましたが、その上昇率は日経平均株価ベースで約9.0％に過ぎません。しかし、2015年の投資信託の上昇率トップは日本株ファンドでした。どんな投資信託が上昇率の上位を占めたのか見ていくことにしましょう。

昨年12月に決定した日本銀行の質的・量的緩和の補完策により、長期金利は再び0.3％を割り込んでいます。長期金利の低下は住宅ローンなどの借入には朗報ですが、預貯金や個人向け国債などには強烈な向かい風となっています。向かい風を反映したわけではありませんが、高金利を提示していた地方銀行のインターネット支店に変化が現れています。詳しく見てみることにしましょう。

円安・株高の進行により家計の金融資産残高は右肩上がりで増加してきましたが、2015年9月末には同年6月末と比較すると34兆円もの大幅な減少となりました。同時期、私たちの年金資産額（GPIF）は約8兆円もの損失を出しましたが、金額からすればその4倍強もの資産を減らしているのです。家計の金融資産残高は2015年7月～9月期にどのように変化したのか見てみることにしましょう。

投資信託は株式と異なり保有しているだけで運用管理費用（信託報酬）と呼ばれるコストがかかります。その信託報酬低コスト競争が、インデックスファンドにおいて激化しています。中にはＥＴＦ（上場投資信託）とそん色のない水準まで引き下げられた商品まで登場しています。どのくらい低下しているのか見てみることにしましょう。

12月にはお金を貯めたい人必見の特別金利と称される冬のボーナスキャンペーンが始まります。2015年夏のキャンペーンが不発だったため、冬こそと期待したいところですが、市場金利を見る限りでは過度の期待をしない方がよさそうです。各金融機関のキャンペーン金利をチェックしましょう。

金融資産に関する統計で注目度が高いのは、金融広報中央委員会が毎年11月に公表する「家計の金融行動に関する世論調査」です。2015年11月5日に発表された単身世帯のデータをチェックしてみましょう

2015年度の上半期こそ発行が増えた個人向け社債ですが、下半期に入り発行額は急減しているようです。個人向け国債などの金利は非常に低く魅力がないことから、好条件の個人向け社債の発行が待たれていました。そんな中、年内最後かもしれない程の好条件の個人向け社債が発行されるようです。国債等の状況も含め、足元の債券の状況を見て行くことにしましょう。

金融資産に関する統計で注目度が高いのは、金融広報中央委員会が毎年11月に公表する「家計の金融行動に関する世論調査」です。2015年11月5日に発表された2人以上世帯のデータをチェックしてみましょう。

投資信託の世界では「ブル・ベア型」ファンドのレバレッジの高倍率競争が激化しています。3.7倍のレバレッジでも驚いたのに、2015年10月には4.3倍のレバレッジを効かせた投資信託が新規設定されたのです。どんな商品が見てみることにしましょう。

キャンペーンと言えば、夏・冬のボーナス時が一般的です。あるいは各金融機関が創立○周年キャンペーンと銘打って行うものが多いのですが、10月1日によりソニー銀行が秋のキャンペーンを始めました。その内容と今秋の預金金利の動向を見てみることにしましょう。