■今年は○×手当の廃止が大きな流れに
以前書いたコラム「ソニーショックで年収５％減！？」でも書きましたが、仕事の内容とは関わりなく支払われる諸手当については廃止・縮小される傾向が明らかになってきています。
今年も基本給やボーナスについては前向きな回答をしている企業の多くが「○×手当については廃止の方向」といった方針を打ち出してきています。住宅手当や配偶者手当、家族手当といった諸手当についてはソニー、松下、日立、三菱、ＮＥＣ、キヤノン、東レ……といった有名企業が続々見直しや廃止に動き始めています。
単純に諸手当を廃止すると毎月の給与が平均的に５％程度下がると言われていますが、その分については個人の実績や会社の業績に連動するボーナスなどの支給額に反映させるなどする例が多いようです。
これは、実績主義、能力主義の賃金体系がいっそう鮮明になってくるということですから、決して悪いニュースではないと思いますが、短期的には収入が下がる世帯もいるでしょうし、気になるところです。
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今年の年収のトレンドは「給料・ボーナスはちょっとプラス」「諸手当はカット」という流れの様子。もちろん最終的な動向は自分の勤める会社の業績次第というところも多いので、会社によっては今年も年収据え置きのところもあるかも。詳しくは自分の会社の交渉動向などをチェックしてみましょう。
○各社の交渉状況（連合のＨＰから）
→連合春季生活闘争（速報）
※他社の給料やボーナス状況が分かりますので参考にしてみては？
○classic column
→ソニーショックで年収５％減！？
※○×手当カットでこれからの働き方はどうなるかまとめています。
→年収マイナス時代の生活防衛術（シリーズ全３回）
part１ 来年２人に１人の給料は下がる？
※年収マイナス時代のライフプランについて役立つアドバイスです。
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