旅行手配の基礎:旅行会社の選び方

全国に旅行会社はいくつあるかご存じですか?2007年の調査では、旅行会社は大小含めて1万社近くあるんです。比較的に手軽に始められる旅行業は、財務的基盤が虚弱な旅行会社も中にはあるのは事実。時々、旅行会社の倒産によりツアー代金の返金が・・などという報道を耳にしますが、他人事ではありません。万一の際に備えて、自分がどんな会社にどんな手配(=契約)をしているかをきちんと認識することは消費者としてとても大切なことです。今回は申込前にチェックしたい旅行会社のポイントをまとめました。

知っておきたい旅行業の種類

旅行会社は取り扱える旅行の内容や会社の財産基盤(資産額や営業保証金など)をもとに3つに分類されます。JTBや日本旅行などを初め大々的にパンフレットを作成しよく世間でも知られている会社は、第一種旅行業で、全国に約800社ほどあります(2007年度実績)。国内・海外の旅行を主催し財産基盤もしっかりしている企業になります。そして、残り9割以上が第二種、第三種旅行会社。パンフレットや情報誌の社名近くには、「国土交通×××」「東京×××」などという表記があり、前者は第一種旅行業、後者は第二種、もしくは第三種という見分けができます。

旅行会社それぞれのメリット、デメリット

きちんとした経営をしている旅行業がほとんどですが、意外にも旅行業というのは簡単に参入できるという一面もありますので、規模が小さく心配な場合は、社団法人日本旅行業協会の会員かどうかを調べておくといいでしょう。何かあった際には、協会の消費者窓口が対応してくれますし正会員との取引については弁済業務保証金制度に基づいて旅行代金の保証対応もしてくれます。

なお、旅行会社は委託販売契約を結んでいるところが多く、たとえばJTBの商品は、同業種の日本旅行でも販売をしていたりと、申し込んだ会社と、実際のツアーの主催会社が違うことが多々あります。旅行中の保証等については主催会社が担いますので、双方の旅行会社についてチェックをしておくことをお勧めします。財産的基盤は、第一種が一番安定しているため、倒産というリスクや会社自体の信用性、旅先で何かあった時の保証などは安心できます。
ただし昨今の旅行業法の改正を受け、地域のNPOや宿などが第三種旅行業等をとり、地域ならではの魅力的なツアーを企画しているところも増えています。また第二種、第三種旅行業は、同じ内容のツアーでも第一種と比較して安価で提供していたり、個性的な旅を企画していることも多いという特徴があります。それぞれのメリット、デメリットをよく考えて、申込みをするようにしましょう。