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家に地下室をつくる条件やメリットデメリットと注意点

理想の敷地を見つけたけれど、狭くて広い家をつくれそうにない……そう感じたら「家に地階室をつくる」という方法もあります。ここでは地下室をつくるうえでの容積率などの条件やメリット、建築費用が高くなるなどのデメリット、ドライエリアの注意点など気を付けておきたいことを紹介します。

佐川 旭

執筆者:佐川 旭

家を建てるガイド

敷地が狭くても「地下室」で広い家に

地下室

敷地が狭くても広い家を建てるには「地下室」をつくるのも手

注文主に「通勤通学にとても便利な敷地を見つけました。しかし、敷地は小さく広い家は無理なので、せめて広々と感じる家をつくりたいと考えています。何か良い方法はありますか?」と聞かれることがあります。

広く感じさせる方法は「敷地の特徴を活かして隣家の借景を活かす」「できるだけ部屋同士をつなげる」「材料の統一感を図る」……などありますが、建物の規模を規制する建築基準法には「建ぺい率」と「容積率」があり、一般的には規定された面積以上の建物をつくることはできません。

しかしながら、一定の条件を満たせば容積率の緩和を受けられ、同じ建坪の2階建ての1.5倍の広さまで建てられる方法があります。

それは地下室です。今回は地下の容積率緩和を受ける条件や、地下室のメリット・デメリットや注意点を解説します。

容積率の緩和が受けられる条件とは

住宅における地下の容積率緩和を受けるには次のような3つの条件を満たすことが必要です。

  1. 地階にあり、床面から地盤までの高さがその階の天井の高さの3分の1以上であること。
  2. 地盤面から地階の天井が1m以下であること。
  3. 住宅の用途に使われ、床面積の合計の3分の1以下であること。
容積率の緩和が受けられる条件とは

地階部分の床面積が、容積率算定上の延べ床面積から除かれます(ただし地階部分の床面積は住宅部分の延べ面積の3分の1が上限です)。


例えば敷地の面積が100平米で容積率が80%とすれば、床面積80平米まで建てることができます。しかし、地下室の条件を満たせばさらに40平米の床面積を確保することができます。

地下室をつくるメリット

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趣味の音楽も思いっきりできる空間がつくれるかも

地下室の良いところは何といっても土地の有効利用です。一般的に考えれば1.5倍のスペースを確保することができるのです。

また、周囲は土に囲まれているので遮音性も高く、寝室にすれば周囲の生活スタイルに影響を受けずゆっくり眠ることもできるでしょう。もちろん内部の音も漏れないので、楽器の練習などにも最適な空間といえます。

地下室をつくるデメリット

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地下室をつくることで工事費が高くなる傾向があるので注意

地下室は土を掘って搬出するわけですから、当然その分の工事費は高くなります。また地下室は空気のコントロールをよく考えて計画しておかないと夏・冬とも結露に悩まされますので、十分配慮しておくことです。特に夏は湿った空気が入り込むと外気温より低い地下室では水蒸気が飽和してしまい、結露しやすくなってしまうのです。冬ではなく夏に注意が必要なのです。

ドライエリア(空堀)の注意点

ドライエリア(空堀)を設け自然光を取り入れた寝室なども見受けられますが、昨今はゲリラ豪雨も多発しているので十分な対策を講じておくことが必要です。
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例えば、開口部の窓はある程度、床からの立ち上がりを確保しておくことです。この高さを確保しておかないと、万一排水溝が詰まってしまった場合、室内に雨水が入ってしまいます。また、排水勾配や、満水になるまえに水をくみ出す排水ポンプなどにも注意を払ってください。排水ポンプは1台故障した場合を考えて2台入れておくと安心です。

※記事内容は執筆時点のものです。最新の内容をご確認ください。

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