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話題の5G関連銘柄を5つピックアップ!

5Gへの移行は、あらゆる通信分野を改革するでしょう。日本では、2020年の東京五輪に向け設備投資が本格化しています。そこで、今、話題の5G銘柄を5つピックアップしました。

和島 英樹

執筆者:和島 英樹

株式投資ガイド

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5Gへの移行は通信分野の改革にインパクト!

次世代の高速通信規格である「5G」が、本格的に動き出しつつあります。5Gは現行の4Gに比べて通信速度が最大100倍になるとされ、スマートフォン向け高速通信のほか、IoT(あらゆるものがネットに接続)の実用化、自動運転では常時高速通信などにも活用が見込まれています。通信の遅れがほとんどなく、遠隔地でも瞬時に通信できるので、工場内の機器のIoTでの無人検査、自動運転、遠隔地医療、農機運転の自動化などへの活用が期待されます。

5Gへ移行した近未来は間近!

5Gへ移行した近未来は間近!



これまでの2G→3G→4Gというステージアップは携帯やスマホの通信速度が速くなるというのが主でしたが、5Gへの移行はあらゆる通信分野を改革するインパクトがあるといえそうです。

日本は五輪で普及を目標に投資活発化へ

韓国が2019年の実用化を目指しているほか、日本では20年の東京五輪での普及を目標としています。総務省では18年度末までに電波の割り当てを決める計画で、19年からは基地局などの整備が進むことになりそうです。国内で20年までに総投資額が10兆円に達するとの見方もあります。

3月1日までに開催された世界最大のモバイル機器の見本市である「モバイル・ワールド・コングレス(MWC)」では、世界の通信事業者や機器メーカーが相次いで商用化計画の前倒しを表明するなど、全世界的にも5G投資が進みそうです。そこで、今回は5G関連銘柄を取り上げます。

アンリツ <6754> 

通信計測器の大手メーカー。5Gで大きな恩恵を受けると予想されます。携帯電話や基地局向けに強く、海外でも高いシェアを誇っています。5Gへの規格移行が端境期の18年3月期までは業績はさえませんが、受注が本格化する19年3月期以降は急回復に向かう可能性が高まっています。基本的に新規の基地局装置が開発されると、それに対応した新規の計測器が必要になります。まず、データトラフィック(通信)量の多い都市部から敷設が開始され、漸次各地に広がっていくものと見られています。

同社ではモバイル基地局の設置・保守・点検に用いられる携行可能な小型化計測器「ハンドヘルト計測器」に強みがあります。通信工事事業者が使うもので、通信キャリアが基地局の投資を行なうと需要が拡大するのです。同社はこの分野のさきがけで、世界シェアは5割以上に達すると見られます。

また、計測事業では、有線・無線通信の性能評価に必要な計測ソリューションを提供しています。同社の顧客は通信キャリアのほか、チップセットメーカーや電子部品、電子機器メーカーなど多岐にわたります。取引先も世界規模です。顧客が円滑にビジネスできるように、研究開発の効率化や高速化を支援するほか、サポート体制も構築しているのです。アンリツと組むことによるメリットが大きく、これが事実上の参入障壁ともなっています。

村田製作所 <6981> 

電子部品大手です。セラミックコンデンサーでは世界首位。コンデンサーは電圧を安定させたり、ノイズを取り除いたり、信号を取り出したりする役割があります。5Gなど通信部品には不可欠な部品です。5Gでのセラミックフィルタやミリ波対応アンテナ一体型モジュールのサプライヤーとしても最有力です。

サイバーコム <3852>

通信分野を中心としたソフトウエア開発に強みがあります。富士ソフトの子会社です。5Gでは基地局装置の開発などを手がけています。会社側の決算説明資料によると、17年12月期(9ヶ月の変則決算)は「5G関連の引き合いが増えつつある」としています。18年12月期には本格化する可能性が高いと思われます。5G技術者の増強も進める方針です。

アイ・エス・ビー <9702> 

携帯基地局向けのソフトウエア開発が中心です。1980年ごろから受託開発を手がけ、高い技術力と信頼性で成長してきました。子会社のノックスデータもこの分野に長く取り組んでいます。5Gへの移行でも恩恵があると見られています。今後はスマートメーターなどに使われる次世代通信規格Wi―SUN規格を利用したIoT機器などへの展開も期待できます。

アルチザネットワークス <6778>

通信計測機器の開発業者です。携帯電話の基地局や交換機向けが主力。5Gでは通信テスト製品やネットワーク機器、画像伝送関連製品などに展開しています。第5世代移動体通信推進フォーラムのメンバーで、広範な標準化に向けた5G研究開発に関する情報を共有し、収集するための活動も行なっています。ただ、直近で業績の下方修正を行なった点には注意が必要です。

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