働けなくなるリスクに備える保険が充実！

就業不能リスクが高まったのは医学の進歩?!

最近は、医学の進歩によって、死因の上位を占めるがん・脳卒中・急性心筋梗塞の致死率が下がっています。また、かなり重い病気やケガでも、死なないことが多くなっています。それによって、療養が長引いたり、障害が残ったりで、働けない期間が長くなる、働けなくなることがあります。いわゆる、就業不能状態です。現在、そして将来は、こんなリスクがさらに高まっていくと思われます。

傷病で就業不能になると社会保障が機能しますが、それで、働いているときと同じ生活水準を維持できるわけではありません。多くの人は、収入が減ったり、途絶えたりします。それでも、取り崩せる貯蓄があるうちはいいですが、それもなくなったら打てる手は限られてきます。つまり、そうならないための保険のニーズが高まっているということです。特に、現役世代の就業不能は本人のみならず、子どもの将来にもかかわるので、備えをきちんとしておきたいものです。

就業不能保険には3つのパターンがある

現在、就業不能保険には、3つのパターンがあります。それぞれの特徴と注意点などをまとめました。

1.収入保障保険の特約としてつける特約型
死亡保障の代表である収入保障保険に、就業不能状態を保障する特約をつけられる商品が増えています。死亡保障と就業不能の保障を同時に得られますが、就業不能の給付条件は3大疾病や5大疾病、要介護状態など特殊な状況なことが多いようです。商品ごとに異なるので、しっかり確認しましょう。

2.他の保険とセットまたは特約としてつけるセット型
死亡保障の何らかの保険、医療保険の特約にセットする、あるいは単体の保険でも他の保険とセットでなければ契約できないタイプです。このタイプも、病気や状態が特定されている商品が多く、給付条件は要チェックです。うつ病や精神疾患は保障対象外にしている商品が多い中、このタイプには、これらも保障対象としている商品があります。

3.就業不能だけを保障する単体型
純粋に就業不能を保障する保険です。まだ、商品数は少ないですが、病気や状態は限定されておらず、入院または療養で給付されます。妊娠・出産などを保障対象とする商品、しない商品があります。

いずれのパターンも、30日・60日・180日などの免責期間が設けられている商品がほとんどです。

就業不能は、死亡保障、医療保障に次ぐ第3の保障と考えて備える時代に入ったようです。