短期反発必至の日経平均だが、その後はどうなる！？

日経平均の週間下げ率はITバブル崩壊時をも超える

2月8日(月)の日経平均は、米国株も大きく下げていた事で（前営業日夜のニューヨークダウは一時400ドル安となっていました）、200円ほど下げて寄り付きました。売られ過ぎ地点からさらにギャップダウンして始まったことで、反発が起きました。その日の日経平均は寄り付きから383円上昇し、1万7000円台を回復して終えました。

しかし反発は一瞬で終わり、2月9日(火)の▼919円安（今年最大）から怒濤の下げが続いて行きました。半歩上げたところで5歩くらい下げたような印象です。そして12日(金)には1万5千円を割り込み、同一週に1万7千円台と1万4千円台を見るという、ありえない展開となりました。結局週間の日経平均は▼1,868円安、リーマンショック翌月に▼2,663円安となった時以来の下落幅となりました。また3日連続で商いを大きく増しながら下げており、下落トレンドの特徴をあますところなく見せています。

このような下げは震災直後もなかったことですし、週間下げ率としてはITバブル崩壊時をも超えるものです。とてつもなく大きな壊れ現象が起きており、これを軽視してまだ「日本のファンダメンタルズは万全だから」などと構えていてはならない局面と思います。

さすがに超短期的な反発は必至か。しかしその後は・・・

長期トレンドは明らかな下落トレンドです。しかし、短期的にこれほど下がった状況はリーマン破綻直後以来であり、ワンチャンスの超短期急騰が起こるタイミングと思います。騰落レシオ57台となり、短期的な底を示しています。また信用評価損益率の売り方（空売り残高）が、平均で含み益となる+1.84％にまで浮上しました。通常この数字は決してプラスになることのないもので、アベノミクス相場初どころか、民主党政権時代にもなかったことです。しかし深刻な下落相場時はいつも起きることで、08年にはプラス10％、15％と底なしに進んで行ったものでした（空売りの平均含み益が増え続ける状況）。
なお、信用買いの平均含み損が▼25.92％にも拡大していますが、こちらも08年は▼30％、40％と底なしでした。下落相場に入ると、テクニカルな底の目処というものはなくなってしまいます。あくまで上昇相場ならここまで下がらないという目安があるものです。逆に下落相場に入ると、これ以上は上がらないという目安がありますが、今はそれを気にするような局面でありません。

超短期的な反発が起こるとすれば、上昇幅は非常に大きな反発になると思います。こういう異常な上昇は、暴落相場時に典型に発生するものだからです。ただし、中央銀行が大きなアクションを起こすといった相場の潮目を変えるような事態が発生しなければ、上がったところは売り抜けのチャンスと考えるところだと思います。

参考：日本株通信

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