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木造住宅・木の家/木造注文住宅実例

メリットがいっぱい!『独立タイプの二世帯住宅』

共働き世帯の増加と共に、保育園に入れない待機児童の増加が社会問題になっています。幸いにして入園できても、子どもの送り迎え、帰宅後の家事などで精一杯。急な残業や子どもの発熱時などに、実家の親を頼りにする若い夫婦も少なくありません。そんな時代を背景に『二世帯住宅』を希望する人が増えています。今回は、子育て以外にもメリットがいっぱいの二世帯住宅についてお話ししましょう。

提供:住友林業

執筆者:落合 道則

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『独立タイプの二世帯住宅』に注目!

大畑さん

住友林業 住宅事業本部
注文住宅事業部 営業推進部
営業戦略グループ 次長
大畑裕一さん

「昔は、同居を切り出すのは親世帯の方でしたが、最近では子世帯から同居を希望するケースが増えているようです。子育てを援助してもらえるほかにも、お金を出し合って家づくりができるという経済的なメリットや、より都心に近い実家を建て替えることで通勤がラクになるなど、多くのメリットがあるからだと思われます」
と語るのは、住友林業 住宅事業本部 注文住宅事業部の大畑さん。特にいま注目なのは、ライフスタイルの違う両世帯がストレスなく暮らせる『独立タイプの二世帯住宅』だといいます。
「独立タイプ」とは、どんなスタイルの二世帯住宅なのでしょうか。さっそく、プラン例を見てみましょう。

上下に分けるか、左右に分けるかでプランが変わる 

独立タイプの二世帯住宅は、玄関をはじめ、すべての生活空間が世帯ごとに独立しているのが特徴です。一つ屋根の下に、二つの家があるようなイメージです。キッチンやトイレ、お風呂などもそれぞれにあるので、生活のペースを乱されることなく、独立性をもって暮らすことができます。“上下に住み分ける”プランと“左右に住み分ける”プランがあります。

■上下分離型(2階建て)
1階と2階に各世帯が分かれて暮らすスタイルです。一つのフロアをまるごと使うことができるので、動線がスムーズで、家族の気配も伝わりやすいのが特徴。マンションの間取りに近いイメージと言えるでしょう。気をつけたいのが、音の問題です。子どもが飛び跳ねる音などが1階に響かないよう、遮音性の高さが重要になります。
このプランでは、水まわりは同じ位置にして、排水音などの音の伝わりに配慮。なお、住友林業の二世帯住宅は、高い遮音性能を持つ床構造が標準仕様になっています。                                   
上下分離undefined2階建て

 

上下分離型(2階建て)

 

建築面積 134.35m2(40.64坪)  延床面積 223.79m2(67.69坪)
1階床面積 122.76m2(37.13坪) 2階床面積 101.03m2(30.56坪) 小屋裏面積 14.13m2(4.27坪)

■上下分離型(3階建て)
住宅が密集する都市部などでは、3階建てにすることで敷地を有効に活用できます。階段の上り下りがなく、移動の負担が少ない1階を親世帯に。また、子世帯の個室を3階にすることで、生活時間帯の違いによる音の問題に配慮しています。
ホームエレベーターを設置すれば、親世帯を3階にすることも可能です。
上下分離undefined3階建

  

上下分離型(3階建て)

 

建築面積 80.11m2(24.23坪) 延床面積 201.01m2(60.79坪)
1階床面積 74.11m2(22.41坪) 2階床面積 69.14m2(20.91坪) 3階床面積 57.76m2(17.47坪)

■左右分離型
それぞれの世帯を建物の左右に振り分けるスタイルです。両世帯が、採光や眺望を同じように味わえるのがメリット。また、小さな子どもが走り回っても、音を気にする必要がありません。将来、親世帯を賃貸スペースにするなどの用途変更もしやすいプランです。
左右分離undefined3階建

  

左右分離型

 

建築面積 111.46m2(33.71坪) 延床面積 250.91m2(75.88坪)
1階床面積 99.17m2(29.99坪) 2階床面積 91.40m2(27.64坪) 3階床面積 60.34m2(18.25坪)

いずれのプランでも、両世帯のスペースが完全に独立していますから、たとえば子世帯が転勤になった場合など、その間だけ賃貸住宅として貸し出すことが可能です。
また、いざというときに行き来できる内部ドアを設ける、あるいは、将来必要になったときにリフォームできるように内部ドアの位置を想定しておくこともできます。
住友林業の家は、リフォームがしやすく、将来のライフスタイルの変化にも柔軟に対応できます。

税制面でも有利になる『独立タイプの二世帯住宅』

『独立タイプの二世帯住宅』をおすすめしたい理由は、ほかにもあります。土地の課税価格(相続制評価額)が大幅に減額される「小規模宅地等の特例」の適用範囲が広がったことです。これまで適用外だった独立タイプの二世帯住宅も同居と見なされ、減税の対象になりました。2015年1月1日以降の相続から、相続税の基礎控除額が40%減になり、相続税の納税対象者が大幅増加することを見込んだ緩和措置です。
相続税undefined特例

  


親の土地に二世帯住宅を建てれば、「小規模宅地等の特例」が適用され、土地の相続税評価額が80%減になります。まさに、今からが二世帯住宅の建て時だと言えるでしょう。

“ひとつ屋根の下”に暮らす安心感以外にも、さまざまな利点がある『独立タイプの二世帯住宅』。家づくりの選択肢の一つに加えてみてはいかがでしょうか。

※記事内容は執筆時点のものです。最新の内容をご確認ください。

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