お金が貯まらない人は「貯まる仕組み」を実践してみよう
お金を貯めるには、様々な方法があります。金融商品や制度を使って強制的に貯める方法や、貯金箱貯金のようなアナログな方法、リスクを取って「増やす」ことも取り入れた方法など、我が家でもいろいろな「貯まる仕組み」を有効活用しています。
お金の貯め方はいろいろあるので、家計に合ったものを複数取り入れる
今回は、誰でもできる簡単な方法、投資や節税を意識した方法など、7つの「貯まる仕組み」をご紹介します。あなたの家計に合った方法を取り入れて、しっかり貯めていきましょう！
仕組み1：先取り貯蓄
基本中の基本ですが、まずは先取り貯蓄が挙げられます。給与振込口座から天引きされる、銀行の自動積立定期預金（自動積立）が一般的です。先にある程度のお金を貯蓄に回してから、残ったお金で生活をする。これが貯まる仕組みの基本です。仕組み2：貯金箱を使った小銭貯金
臨時収入や余った小銭などをコツコツ貯めるには、貯金箱が有効な手段。お金の重さや小銭のジャラジャラという音で貯まっていく感覚を体感できるため、貯蓄が楽しくなるでしょう。貯金箱を使ったお金の貯め方については、「幸せいっぱいになる貯金箱の活用術」もご覧ください。仕組み3：財形貯蓄制度を活用
財形貯蓄制度は会社の福利厚生の1つ。勤務先で導入しているなら、ぜひ利用しましょう。給与やボーナスから天引きされるため、強制的に貯めることができます。財形貯蓄制度には、積み立ての目的に応じて「一般財形貯蓄」「財形年金貯蓄」「財形住宅貯蓄」の3つがあり、中でも「財形年金貯蓄」と「財形住宅貯蓄」は両方合わせて元本550万円までの利子が非課税になり、お得です。
また、引き出す際は勤務先で手続きをする必要があり、ちょっと面倒。引き出しにくく、手をつけにくいという点でも貯まりやすいでしょう。
仕組み4：保険商品を使ってみる
我が家では保険を加入する時はできるだけ貯蓄型を選択します。貯蓄型の保険の代表といえば、以下の商品でしょうか。・学資保険
・個人年金
・終身保険
・変額保険
しかし、マイナス金利政策が始まって以降、円建ての商品は予定利率の引下げや販売休止になるなど、保険を活用し貯めるのは不利になりましたので、最近では外貨建ての終身保険や、投資信託を活用した変額保険が主流になりつつあります。
保険のデメリットは中途解約の元本割れリスクです。反対にメリットは預貯金ほど自由度が少ないため、確実に貯めることができることです。元本割れリスクが解約の歯止めの役目を果たすわけです。もう1つ大きなメリットは「保険」なので、死亡保障などの「保障」がつくことです。
5％だった消費税が8％、10％とアップされると、毎月の生活費が30万円の場合、単純計算で月15000円の支出増になります。「それなら家計の中で5％節税できないか？」と、生命保険料控除の利用を考えました。
例えば、個人年金の保険料を年間8万円支払っていれば、4万円の控除を受けられます。個人年金は以前よりも利率が低く、貯蓄性が高いとはいえないものの、保険料を支払う形で強制的にお金を貯められます。 貯蓄と節税を同時にできてお得と考えることもできます。
お得な節税方法については、「消費税アップに負けないための節税方法7つ」もご覧ください。
仕組み5：投資信託の積立
投信積立とは、毎月決められた日に、一定の金額を特定の投資信託へ自動的に投資すること。価格が高いときは口数（数量）を少なく買い付け、逆に価格が低いときは口数を多く買いつけることで、投資信託の値動きによっては買い付けコストを抑える効果があります。投資信託は商品によって良し悪しがありますが、運用成績がよく、将来も有望な商品を積み立てていけば、リスクを抑えながら資産形成をすることも可能です。
2018年1月からスタートした「つみたてNISA」では、毎年40万円を上限として一定の投資信託が購入可能です。各年に購入した投資信託を保有している間に得た分配金と、値上がりした後に売却して得た利益（譲渡益）が購入した年から数えて20年間、課税されません。非課税で保有できる投資総額は最大800万円となります。金融庁HP「つみたてNISA」より
仕組み6：確定拠出年金（401k）と個人型確定拠出年金（iDeCo）
確定拠出年金（401k）は、預貯金や投資信託を使って、月々の掛金を積み立てていくというもの。会社を通して加入する「企業型」と、個人が任意で加入する「個人型」（iDeCo）があります。自分で商品を選んで運用するため、運用成績次第では大きく増えることも元本割れすることもあります。しかし、自分が出した掛金は所得から控除されるため、節税面でもお得です。
この節税効果は年収が大きい人（税率が高い人）ほど有利。節税しながら老後資金を確保したい人にもピッタリです。
デメリットは、個人年金のように途中で解約できない点。60歳まで解約できないのが原則なので、用途としては老後資金に限定されます。
仕組み7：持ち株会
上場企業に勤めているなら、自社の持ち株会へ入ることを検討するのもよいでしょう。持ち株会の場合も、給与やボーナスから天引きされるので、強制的に貯めることができます。会社によっては奨励金がつくこともあり、一般の株主よりお得になっていることが多いようです。当然、株式なので値動きがあり翻弄されることはあると思いますが、自社のことなので将来性などを理解しやすいのではないでしょうか。
以上のように、家計に「貯まる仕組み」を複数取り入れることは大切です。ただ積み立てるだけではなく、「節税」や「増やす」という視点も持って、効率的に貯めていきましょう。
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