生命保険/保険料の目安

子ども独立後の保険料目安は夫婦で月1万円前後

必要な保障を準備するための保険料の目安―中年世代編です。子どもが独立した後の中年世代は子どものための死亡保障は不要になります。一方、医療保障は本格的に必要になってくるため、医療保障を重視した見直しをします。では、保険料はどれくらいを見込めばいいでしょうか?

執筆者:小川 千尋

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子どもの独立後は医療保障を手厚くしよう

子どもが独立したら、保険は医療保障重視にシフトを。

子どもが独立したら、保険は医療保障重視にシフトを。

子どもが独立すると、子どものための死亡保障は必要なくなります。このため、子どもが独立した中年世代は死亡保障を減額あるいはなくす見直しを行います。このとき、年を重ねるほど増えると予想される入院に備えて医療保障を手厚くするといいでしょう。

既に加入している医療保険が終身型で入院日額は1万円以上あれば、それを継続すればOKです。でも、それでは不足だと感じる、入院日額は5000円しかない、定期型なので終身型に切り替えたいなど、医療保険の追加や保障期間のタイプを変えたい場合は、終身型の医療保険を利用します。

中年世代は通常の医療保険に入れないことも

中高年向きの医療保険には、通常の医療保険、引受基準緩和型、無選択型があります。通常の医療保険の健康告知は一般的な内容のものです。引受基準緩和型は、告知の内容が緩やかで3~5つくらいの告知に該当しなければ申し込めるもの。いわゆる、持病があっても申し込めるのがウリの医療保険です。無選択型は、告知は不要なタイプです。保険料は、通常の医療保険→引受基準緩和型→無選択型の順に高くなります。

中高年になると、どこかしら健康に不安要素を抱えているものです。そのため、医療保険に加入するとき、通常の医療保険には入れないと思い込み、いきなり引受基準緩和型か無選択型を選ぶ人がいるようです。でも、通常の医療保険に入れるかもしれないので、最初から諦めてしまうのは禁物。まずは通常の医療保険に申し込んで断られたら引受基準緩和型、それでも断られた無選択型という順番で申し込むようにしましょう。

なお、引受基準緩和型にしろ、無選択型にしろ、保険料は通常の医療保険より高いので、それだけの保険料を払っても加入する必要があるかはよく考えてください。入院に備える貯蓄があれば、保険に頼る必要はないのですから。

では次のページで具体的な保険料の目安について紹介します。

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