2. 本予算の他に10~30%の「予備予算」を設定

内装・インテリア

リフォームが終わった後で、新しいお部屋のイメージに合わなくなったカーテンを買い替えに走るなんていう話もよく耳にします。(画像提供:東リ株式会社

そうはいっても、やはりあきらめきれないこだわりや、工事をしていく段階で思いつくリフォームも出てくることはしばしばです。そんなときに全く予算が無いのでは、せっかくのリフォームが後悔の念だらけになってしまいます。

そこでリフォーム予算を検討する際には、支出できる本予算の10~30%を「予備予算」として確保しておくと良いでしょう。つまり予算総額が300万円であるならば、当初のリフォーム本予算を210万~270万円くらいに設定しておき、「予備予算」として30万~90万円を確保しておけばよいのです。

これなら、どうしてもやっておきたいリフォームが生じてしまった時や、工事中に追加や変更が必要になった場合にも対応しやすくなります。また、リフォーム後の仕上がりに応じた内装やインテリアの購入費用としても、この「予備予算」が役に立つのです。

3. 「工事以外の必要経費」をチェック!

工事以外の経費

お風呂やキッチンが使えない間の経費って家族が多いほど掛かってしまうものです。これも工事以外の費用として予算化しておきましょう。

リフォームの規模にもよりますが、工事以外に発生する費用もあるものです。例えば増築を含むリフォームであれば登記費用が、大規模なリフォームであれば、リフォーム期間中の仮住まいや引越しにかかる費用、家具などの家財を一時預かってもらうための貸し倉庫(貸しトランク)費用が必要です。

そして細かい部分になりますが、小規模なリフォームであっても、キッチンやお風呂が使えない間の外食費用や入浴費用がかかります。1日だけならまだしも、数日から1週間以上ともなると家族全員分ですから結構な費用になるものです。

このようにな経費について、リフォームの工程や住宅設備などの使用できない期間をあらかじめ業者と打ち合わせしておけば、最初から予算化しておくことが可能になり、想定外の支出を防ぐことができるのです。

次のページでは、追加工事費用に関わるキーワードについてご紹介します