国内株式ファンドで知っておきたい指標とは？

国内株式ファンドの基準価額の方向性をつかむには、日本経済全体の流れをつかむことが大切です。日本の経済や企業の動向を知るうえで、おさえておきたい基礎的な指標についてご紹介します。

チェックしたい指標その1、GDP成長率

株価は企業の価値をあらわすもの。企業が積極的に生産を増やし、利益を増やしていく中で株価は上昇します。よって、国全体の経済が大きく成長するほど、株式市場からのリターンも大きくなると考えられます。

国の経済成長力をはかるうえで最も重要な指標がGDP（国内総生産）です。GDPとは、国内で1年間に新しく生みだされた生産物やサービスの合計額のことで、国の経済規模をあらわすものさしとして重要視されています。

日本の経済が将来にわたりどれくらい成長していくのか、IMFやOECDといった国際機関が各国のデータを分析して経済見通しをまとめています。例えば、OECDは今年11月の発表で、2011年から2060年の50年間、日本の経済成長のペースは年平均1.3％と予想しています。アメリカで2.1％、ドイツで1.1％など先進国全体で成長ピッチはのんびり。経済の成熟時代にはいり、長期にわたり低成長が続くことをしめしています。

長期予想と足元の推移をつかんでおこう

日本の株価は、長い目で見れば、GDPの成長に連動してゆっくりと成長するとみられます。しかし、短期的には、景気の波によって上がったり下がったりを繰り返すもの。国内株式ファンドに投資する場合は、長期の成長性をイメージしつつ、今がどんな経済状態なのかをつかむことが大事になります。

そこで内閣府から四半期ごとにGDPの発表されるGDPの動向に注目しましょう。国内経済が好調なときはGDPの伸び率が高く、不調なときは低くなります。伸びが高ければ足元の国内株式ファンドの値動きも堅調、低ければ軟調ととらえることができます。


なお、GDPには、物価変動の影響を受ける名目GDPと、物価変動の影響を取り除いた実質GDPの2種類があります。経済規模を確認する際には名目GDPで見るのが一般的ですが、経済活動の推移の変化を見る際には、実質GDPで見ることが大切です。

※内閣府のGDP統計はこちらで確認できます。

次のページでは、国内景気の波をつかむのに役立つ指標をご紹介します。＞＞＞＞