3.年会費との費用対効果を検討


年会費を払っていながら、利用が少ないカードの費用対効果も検討します。たとえば、A百貨店のAカードの場合、A百貨店での利用で5%の割引になります(除外品あり)。その年会費は2100円(初年度無料)ですから、年間4万2000円以上の買い物をしないと元を取れないことになります。この金額を基準にしてそれ以上使っているなら残し、それ以下ならリストラ対象にします。また、ポイントについても還元率が悪く、ポイント有効期限(だいたい二年か三年)が切れそうになるのにまとまった額にならないようなら解約を考えるべきでしょう。

4.メインとサブカードの決定


複数枚のカードを絞ったら、最後にメインとサブカードを決めます。この際注意したいのは、生活の導線です。例えば、郊外のスーパーの割引デーを中心に生活しているなら、そのスーパーのカードをメインカードにして、サブに足代わりのガソリンカードをもつといった組み合わせがよいでしょう。首都圏に住んでいて、JRや私鉄の利用が多く、量販店での買い物も多いなら、メインはビックカメラSuica。そして、コンビニもよく使うなら、サブはコンビニ系といった具合にすれば妥当な組み合わせになるはずです。

とくに今秋に改正割賦販売法が施行され、改正貸金業法も本格的な運用に入ります。総量規制で年収に応じてカードの限度額が設定されるようになると、カードをたくさん持つメリットはなくなります。そういう意味でも、カードを整理しておくことはとても重要なことです。
※記事内容は執筆時点のものです。最新の内容をご確認ください。