将来、価値が上がる家はどこに？ 富裕層が絶対に売らない「優良資産」の共通点と場所選びの基本

家を買うなら将来価値が上がる場所を選びたいものですが、どうやって選べばよいのやら……。難題を解決するヒントは、富裕層の行動にあるといいます。

『相続税調査でわかった 富裕層が大事にしている「お金の基本」』（小林義崇著）では、ミリオネアの預金通帳を調べ上げてきた相続税担当の元国税専門官だから書けた、「普通の人」でも億単位のお金を手にする仕組みについてお伝えしています。

今回は本書から一部抜粋し、富裕層が実践する長期的な資産視点と、再開発エリアを見極める具体的なポイントについて紹介します。

再開発と企業誘致に注目

家を買うとき、その場所選びが将来の資産を大きく左右することは言うまでもありません。

かつての高度経済成長期のように日本全国の地価が一斉に上昇する時代は終わりを告げ、今は都心のような価格高騰エリアと、買い手が見つからず「負動産」と化す地方エリアの二極化が進んでいます。

できれば将来的に資産価値が増す物件を手に入れたいところですが、どこに目を向けるべきなのでしょうか？

その最もシンプルで、しかし最も重要な判断軸となるのが、「自分自身が住みやすいと感じられるエリアを選ぶ」ということです。

交通の利便性が高く、教育・医療機関が充実し、災害リスクが小さいといった、誰もが求める普遍的な魅力をもつ場所は、需要が底堅く、資産価値が維持されやすい傾向にあります。

その上で、将来の資産価値を予測する材料として、街の姿を大きく変える再開発の動きにも目を向けておきましょう。

最新の公示地価の発表によると、住宅地の地価が顕著に上昇しているのは東京圏といくつかの地方都市で、再開発による地価高騰が目立ちます。

たとえば栃木県宇都宮市では2023年8月にライトライン (次世代型路面電車) が開業したことで交通の便が格段によくなり、沿線の住宅地を中心に地価が急伸しました。

東京都の中野駅周辺や、茨城県のつくばエクスプレス沿線、大阪駅北側の「うめきた」など、今後もさまざまなエリアで再開発が行われ、地価の上昇が期待されます。このような再開発の予定に加えて大型の企業誘致のニュースにも注目しておきたいところです。

2021年11月に台湾の大手半導体メーカーが熊本県菊陽町への工場建設を発表した際も、商業地や住宅地、工業地を問わず地価が顕著に伸びました。

富裕層は優良資産を売らない

富裕層は、地価が上昇するエリアの不動産をいち早く所有し、これを保有し続けています。

私が以前インタビューした不動産鑑定士の方から聞いた、「富裕層はブランドのついた不動産を手放さない」という話は強く印象に残っています。

インタビューを行った2020年当時、コロナ禍によって首都圏に住む富裕層が軽井沢に移住していると話題になっていました。

事実、軽井沢のエリアに地価上昇が見られ、不動産に対するニーズが都心から地方都市に移っているように見受けられました。

ところが、鑑定士の方によると都心の地価は下落していないといいます。その理由は、「優良資産は手放さないのがお金持ちの鉄則ですから」とのこと。

富裕層は自身が都心を離れても、所有する物件を安易に売却せず、賃貸に出したり親族に使わせたりして保有し続けていたのです。

そうした不動産は、コロナ禍が明けた今、大きく資産価値を伸ばしています。

私たちはつい、「買ったものが値上がりしたら売る」という短期的な視点で考えがちですが、富裕層は「優良資産は売らずに持ち続けて価値を高める」という、長期的な視点で考えています。

彼らが手放さないことで、都心などの優良エリアには常に底堅い需要が生まれ、それが資産価値をさらに支えるという構図が成り立つのです。

これらの動きを総合すると、私たちが家を買う場所を選ぶ際には、「普遍的な住みやすさ」という現在の価値と、「再開発」という未来の価値、そして「富裕層が手放さない」という底堅い価値、これら複数の視点から冷静に見極めることが重要と言えそうです。
  小林義崇（こばやし・よしたか）プロフィール
1981年、福岡県生まれ。西南学院大学商学部卒業。2004年に東京国税局の国税専門官として採用され、以後、都内の税務署、東京国税局、東京国税不服審判所において、相続税の調査や所得税の確定申告対応、不服審査業務等に従事。2017年7月、東京国税局を辞職し、フリーライターに転身。書籍や雑誌、ウェブメディアを中心とする精力的な執筆活動に加え、お金に関するセミナーを行っている。