40代のリアルな年収と貯金額をアンケート調査！ライフイベントにどう備えればいい？専門家がアドバイス

40歳代はキャリアのピークを迎える一方で、子どもの教育費、住宅ローンなど大きな支出が重なる年代です。ライフスタイルの大きな転機を迎える中で、同じ世代の年収や貯金額が気になる人も多いでしょう。また、老後のお金が気になり始める人もいるかもしれません。

そこで今回は、All Aboutの読者を対象に実施した「利用している銀行やお金の管理について」に関するアンケート調査（※）をもとに、40歳代のリアルなお金事情を紹介します。また、40歳代以降のライフイベントにどのように備えるといいか、ファイナンシャル・プランナーの深野康彦さんに教えてもらいました。

※調査概要
対象：All About読者
期間：2024年5月27日～6月19日
調査方法：ネットによる任意回答
有効回答総数：609人（うち、40代は138人）

40歳代の年収と預貯金について

今回のアンケート結果は、世帯年収ではなく個人の（ボーナスを含む）年収で回答してもらいました。
  40歳代の年収については、「300万～600万円未満」が約38％で最も多く、次いで「50万～300万円未満」が22％、「600万～1000万円未満」が21％でした。
 
40歳代の預貯金（普通預金、定期預金など）については、「1000万～2000万円未満」が22％、「300万～600万円未満」が21％で、ほとんど同列1位でした。次いで、「50万～300万円未満」が15％、「600万～1000万円未満が」14％でした。

～FP深野康彦さんからのコメント～
一般的に40歳代は教育費や住宅ローンの返済などがあり、貯蓄を含めた資産形成になかなかお金を回すのが難しいかもしれませんが、年収は年を重ねるほど増えているはずです。家計管理をしっかり行い、少なくとも収入アップ分の5割前後は毎年資産形成に回せるようにしたいものです。

資産形成を行うのが大変な年代といえますが、預貯金を1000万円以上保有する人が約4割もいるのは素晴らしいことです。

40歳代のリスク資産について

40歳代の（株式や投信を含む）リスク資産については、「0円」が25％で、全体の4分の1の人が投資を行っていないことが分かりました。一方で、「1000万～2000万円未満」および「4000万円以上」がそれぞれ全体の約10％を占めており、高額なリスク資産を保有している人も一定数いるようです。

～FP深野康彦さんからのコメント～
株式や投資信託などのリスク資産を1000万円以上保有している人が全体の26％いるのは、2019年の老後資金2000万円問題以降の自助努力が根付き始めた一環と思われる半面、リスク資産0円の割合もほぼ同じ25％です。

各世代共通の二極化によるものですが、40歳代であれば万が一の資産運用の失敗をリカバリーする時間や収入もあるはずです。新NISAがスタートした今、非課税制度を活用しながら積立投資をコツコツと始め、老後を迎えるまでに資産格差を縮めておきたいところです。

FP深野康彦さんから40歳代の方へのアドバイス

人生100年時代と言われ始めてからは、40歳代は人生の折り返しの年代ではないのかもしれませんが、40歳代後半にもなればいやが応でも老後を意識し始めるのではないでしょうか。

その一方、晩婚化から子どもの教育費のピークはこれから、住宅ローンも残りの返済期間が20年超もあるなど、老後資金の準備を始められない人も多い気がしてなりません。しかしながら、ライフプラン上の資金準備は近い将来のライフイベントの準備から行っていくもの。老後は最も遠い将来のライフイベントですから、焦る必要はありません。目先のライフベントから優先的に資金準備を行うようにしましょう。

既婚でも子どもを希望しない、あるいは未婚の方であれば老後資金の準備を優先するのも一つの手ですが、公的年金の受給が始まる65歳（繰上受給考慮せず）以降を老後と考えれば、まだ20年前後の期間があります。その間にライフプランが大きく変わるケースもありえるでしょうから、iDeCo（個人型確定拠出年金）のような流動性の劣る制度を優先的に利用すると、ライフプランの変更に対応しにくくなる点には注意が必要になります。

また、老後の準備は金融資産の山を高くすることだけではなく、住宅ローンなどの負債を高齢まで残さないことも立派な老後の準備と心得ておきましょう。

支出は高額になりがちな世代と言えますが、それに甘えないように収入の1～2割程度は投資を含む貯蓄に回せるよう家計管理を行うようにしましょう。