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スマホ料金の引き下げが相次いだ2021年、モバイル業界を振り返る(2ページ目)

2021年は安価な料金プランが続々投入され大きな話題をさらっただけでなく、2万円台の激安なスマートフォンも急増するなど業界全体での料金引き下げが急速に進んだ年だったといえます。2021年の携帯電話業界を改めて振り返ってみましょう。

佐野 正弘

執筆者:佐野 正弘

携帯電話・スマートフォンガイド

 

オンライン専用以外の低価格プランも競争激化

低価格のサービスとして注目を集めたのは、オンライン専用プランだけではありません。人気を集めたのはむしろ、KDDIの「UQ mobile」やソフトバンクの「ワイモバイル」といった携帯各社のサブブランドかもしれません。

特に注目されたのは、UQ mobileが6月に「auでんき」など指定の電力サービスを契約することで割引が受けられる「でんきセット割」の提供を開始したこと。最も安いプランであれば月額990円で利用できる安さに加え、電力サービスさえ契約すれば単身者でも割引が受けられるという手軽さから人気を博し、9月には電力に加え固定ブロードバンドも割引対象に含めた「自宅セット割」へと進化しています。
携帯業界2021

UQ mobileは単身者でも割引が受けられる「でんきセット割」の好評を受け、固定ブロードバンドにも対象を広げた「自宅セット割」へとリニューアル。同時期にCMキャラクターのリニューアルを図ったことでも話題となった

そしてもうひとつ注目されたのが、新規参入の楽天モバイルです。同社は4月より料金プランを「Rakuten UN-LIMIT VI」にアップデートし、どんなにギガを使っても月額3278円というだけでなく、新たに通信量に応じて料金が変わる段階制の仕組みを採用。月当たりの通信量が1GB以下であれば0円という常識を覆す価格を実現し、大きな話題となりました。
携帯業界2021

楽天モバイルは「Rakuten UN-LIMIT VI」で定額制から段階制プランへと変更を図り、月当たりの通信量が1GB以下であれば0円で利用できる仕組みが大きな話題を呼んだ

その一方で苦戦を強いられたのが、「格安スマホ」などの名称で知られるMVNOです。元々小容量かつ低価格のプランに強みを持っていたMVNOですが、携帯各社が低価格の領域に相次いで進出してきたことで競争が激化。対抗プランを打ち出してはいますが存在感が薄くなっているのが現状です。

そうしたこともあってかNTTドコモは、そのMVNOと連携し、ドコモショップでMVNOのサービスを契約・サポートしたりする「エコノミーMVNO」という取り組みを10月より開始しています。NTTドコモは元々低価格の領域に弱く、ahamoの好調をもってしてもなお、KDDIやソフトバンクのサブブランドに対抗しきれていなかったことから、外部のパートナーの力を借りて低価格サービスの充実を図る動きに出たといえるでしょう。
携帯業界2021

NTTドコモは「エコノミーMVNO」を打ち出し、子会社化を予定しているNTTコミュニケーションズの「OCN モバイル ONE」などいくつかのMVNOと連携してサブブランドに対抗する方針を示している

 
>次ページ:2万円台のスマートフォンが急増、一方で超高額モデルも

 
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