リアルな負担額はどれくらいなのか

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「そうか、やはり、それくらいなのか」と筆者は感じます。昨年末にお会いした2人の医師の方からも「がん治療にかかる費用は通常50万円程度という認識で良い」という発言がありました。保険会社(アフラック・メットライフ)や代理店(ニッセンライフ)、それから『がん政策情報センター』の調査結果などからも、50万円程度のお金があれば、とりあえず対応できるケースが多いように思われます。

平均値は一部の高額負担者により押し上げられやすい数値であることを考慮すると「通常50万円くらい」という医師たちの認識と大きなズレはなさそうに思うのです。

筆者は、がん保険への加入(あるいは見直し)を検討している人たちに、まずこうした情報を提供することにしています。数百万円もの出費を余儀なくされる大病であり、「がん保険での備えが必須」と考えている人が少なくないからです。

先に発言を引用した医師たちによると、数百万円ものお金がかかるのは、実効性が証明されていない民間療法等も含めた「何でもあり」の選択をした場合とのことです。

300万円程の実費がかかる先進医療にしても、本来は実験医療と呼ぶべきもので、効果が証明された小児がんの放射線治療などは既に健康保険の対象になっていることから、「先進医療特約目当ての保険加入は疑問」という共通の見解があったことも付記しておきます。

実際、50万円程度のお金であれば、保険に頼らず自分で支払うのが最も賢明な判断でしょう。自動車保険を検討する際、億単位のお金がかかることもある損害賠償責任については必ず保険で備える一方で、車を買い替えても中古で50万円前後と見られる場合であれば、車両保険には入らない、というような考え方と同じです。

保険はお金を用意する手段の一つですが、「お金を失いやすい手段」でもあります。保険料には、保険会社の運営費が見込みで含まれています。筆者が知る限り、いわゆる「掛け捨て」の保障目的の保険で、その割合を開示しているのは1社だけで、概ね20~30%です。情報開示していない会社では、それ以上の経費が保険料に反映されている可能性もないとは言えません。

「還元率」がもたらす大きなメリット