投資型省エネリフォームで賢く減税する！

かつてはリフォームと言うと古くなった建物や住宅設備を改修したり、間取りを使いやすく変更したりというものが中心でしたが、省エネ性を考慮したリフォームがトレンドになりつつあります。中でも住まいの断熱性を向上させるリフォームは、我が国の電力事情を背景に、光熱費を節約することが今後ますます重要になってくることでしょう。

「省エネ改修ローン減税で絶対お得にリフォームする！」という記事でご紹介いたしましたが、今回はローンを利用していない（すなわち自己資金だけの）省エネリフォームでも利用できる減税制度（これを「省エネ改修減税（投資型）」と言います）についてご紹介します。

さらに5年以上のローンを利用する場合であれば、ローン型と投資型のどちらか有利な方が選択できますし、さらに10年以上のローンであれば「住宅ローン減税」も適用できますので、我が家のリフォームで考えた時に「減税額」と「ローン利息」のバランスを考えて、どの制度がおトクになるのかはあらかじめ確認しておきたいところです（本記事は平成29年5月1日時点の制度に基づき、加筆修正したものです）。

日本の家屋は窓が弱点！

寒冷地では当たり前に使用されている「断熱材」や「断熱サッシ」。しかし、それ以外の地域ではあまり話題に上ることは少なく、使用している建物でもその使用量は決して十分と言えるものではなく、夏暑く、冬寒い住宅というものがごくごく当たり前に存在しています。

特に一般的な住宅の窓ガラス、サッシの断熱性能が壁よりも劣るため、真夏の暑い時間帯に窓ガラスに近づくと「ジワー」っとした暑さに悩まされたり、真冬は窓からの冷気でお部屋が「スースー」したりして、冷暖房機器をひたすら使用しているというケースが非常に多く見受けられます。

そこでこの「投資型省エネリフォーム減税」では、居室の窓の断熱性能を向上させることを最重要視しており、併せて実施する床・天井・壁の断熱工事、太陽光発電システム設置工事等のリフォームに対して「減税」というご褒美が用意されているのです。

平成26年4月1日から控除対象限度額がアップ

この「投資型省エネリフォーム減税」は、平成21年から実施されていましたが、消費税が改正されていることに加え、今後ますます省エネ対策が重要視されることから、平成26年4月1日からは控除対象限度額が引き上げられています。

また、国の太陽光発電システムの設置補助金が平成25年度で終了してしまいましたが、この省エネリフォームと併せて実施すると、さらに控除対象限度額がアップするというオマケがついています。

いずれにせよ、省エネを考えている方にとっては、非常にありがたい制度であることは間違いありませんので、要件や手続きについて正しく理解しておきましょう。

次のページでは「投資型省エネリフォーム減税」の概要と、注意点についてご紹介します。