女性は20代後半から入院リスクが顕在化する

女性は20代から女性の病気へのリスクが顕在化。若いうちから保険の備えが必要に

女性は20代から女性の病気へのリスクが顕在化。若いうちから保険の備えが必要に

女性は男性に比べて、若いうちから、具体的には20代後半から入院リスクが 顕在化します。妊娠・出産にかかわる病気で入院したり手術を受けるケースが多いからでしょう。そして、がんについては、20代から50代までは男性より女性の方が罹患者が多いのです。しかも、がんにかかった女性のうち、60%近くが女性特有のがんです。

このため、女性は若いうちに医療保険、がん保険に入るなどで医療保障はしっかり確保しておきたいもの。女性専用の医療保険・がん保険でも構いませんし、通常の医療保険・がん保険に女性疾病などの特約をつけてもいいでしょう。もちろん、保険料を抑えたいなら、女性専用の保険ではなく、通常の医療保険・がん保険でも構いません。加入のタイミングは、就職が決まったなど社会人になったとき、彼氏ができたとき、婚約したとき、結婚したときなどにしましょう。

なお、加入時に妊娠していると、加入を断られることがあります。または、加入はできるものの、妊娠・出産にかかわる病気による入院・手術は保障しないという不担保期間を設けられるのが一般的です。

不担保期間は最長5年にわたって適用されることもあるので、第2子や第3子の妊娠・出産時に使えない可能性があります。既に妊娠している人は、無事に出産してから加入した方がいいでしょう。いずれにしても、妊娠する前に加入するのが基本です。

死亡保障も必要な女性も。なおざりにしないで

シングル女性は医療保障だけ準備してあればいいですが、結婚したり出産したら死亡保障も必要になります。結婚したら、夫に葬式代で迷惑をかけないためです(葬式代くらいの貯蓄があれば、あえて保険に入る必要はありませんが)。一方、出産したら、母親の万一の際、子どもの養育費で父親に負担をかけないための死亡保障が必要になります。専業主婦の妻の場合は1000万円程度を15年ほどカバーしておきたいもの。共働きの母親は、家計費の負担分を考慮した死亡保障が必要なので、2000万円程度を20年くらい準備しておきましょう。

女性専用の死亡保障の保険は特にないので、通常の定期保険で準備を。タバコを吸わない健康体の保険料を割り引くリスク区分型の定期保険を利用すると保険料の節約ができます。また、死亡保障がセットされた女性専用医療保険で医療保障と死亡保障を同時に確保してしまう手もあります。とかく、妻の死亡保障はなおざりにされることが多いようですが、幼児のいる妻、働く妻の死亡は、夫の死亡に比べれば経済的打撃は小さいかもしれませんが、忘れずに確保しておきたいものです。

女性専用保険を確保するときのポイントとは? 次ページで解説

取材・文/小川千尋(ファイナンシャル・プランナー)

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