防災/災害の種類と対策

防災マップの作り方

自然災害に対して地域にどんなリスクがあるか、ご存知ですか? 地域の自治体(市役所)などでは防災マップなどを公開しています。まずは自分の住む地域のホームページなどで調べてみましょう。

和田 隆昌

執筆者:和田 隆昌

防災ガイド

防災マップという物をご存知でしょうか? なんとなく避難場所が書いてあるのかなぁという程度の知識しかない方が多数だと思いますが、実は自治体によってはもっと住民にとって有意義な情報を公開しているところがあります。それは、いざ大災害が発生した時にその地域にどんなリスクが存在し、どこの場所がより危険なのかを示すものです。 これは場所によっては地震災害だけでなく火災発生時や洪水発生時の危険の度合いが示されていて、いざという時により効率的な避難活動を可能にします。

そしてこのような防災マップをもとにした住民による自主防災マップの作成が各地で行われるようになりました。

自主防災マップの作り方

マップ
各自治体が発表している防災マップには避難所の位置などが示されているだけのものが多い
さらにこれを発展させたものがDIG(Disaster Imaging Game)と呼ばれるもので、自宅地域の防災マップを集団で作り、自分たちの避難経路や帰宅コースなどを書き入れることによって被災時のシミュレーションをします。

1.基本地図を作る(地域の地図をもとに半畳くらいのものを用意)ために、参加者と一緒に現在の自然条件を確認する。
  • 現在の市街地の位置
  • 山と平地の境界線
  • 現在の河川・池沼・水路の位置
2.「まちの構造」の確認
  • 鉄道をぬる
  • 主要道路をぬる
  • 路地・狭い道路をぬる
  • 広場・公園・オープンスペースをぬる
  • 水路・用水・小河川などをぬる
  • 延焼火災の時に延焼を防ぐと思われる建物(焼け止まり線)をぬる
3.官公署・医療機関等、災害救援にかかわる機関・施設を表示する
4.避難所や防災倉庫など地域防災において役に立つ施設などを表示する
5.地域防災に役立つ人材を表示する
6.災害時要援護者のいる世帯の場所を表示する

防災マップ作りが被災リスクを軽減する

地図
自治体のハザードマップをもとにして、オリジナルの防災マップ作りをすることが知識を確かなものにしてくれる
この後、グループ内で被災時にどんな活動をどんな順番で行うかを検討して、代表で発表することによってエリアの問題が明確になります。家族で行う場合はそれぞれが学校や会社からの帰宅ルートなども記入しましょう。

これは家族で行えば被災時の行動確認をより確実に把握できる他、地域住民で行えば子供や高齢者などの災害弱者の被災リスクを減らすことが出来ます。ぜひあなたも家族や自治会などで試してみてはいかがでしょう。

【参考】
東京都防災マップ
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※記事内容は執筆時点のものです。最新の内容をご確認ください。

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