解説！「サブプライムローン問題」とは？

アメリカ発のサブプライムローン・ショックで、日本・ヨーロッパの株式市場も大荒れ！ 写真提供：使える写真ギャラリーSothei

8月17日、日経平均株価が今年の最安値を更新するなど、サブプライムローン問題の余波が株式市場を脅かせています。そこで、サブプライムローン問題はなぜ起こった？　今後も株価などへの影響が続く？
【CONTENTS】
■1ページ……　サブプライムローン危機で、中央銀行は大量の資金供給！
■2ページ……　サブプライムローンって何？　世界市場激震の背景にあるものとは？
■3ページ……　国内外の市場への影響は、今後どうなる？

サブプライムローン・ショックで、日経平均株価も急落！

今年3月13日、サブプライムローンの焦げつき問題の影響で、ニューヨーク株式市場のダウ工業30種平均（※）は、今年2番目の下げ幅を記録！ 翌14日の東京株式市場でも、日経平均株価が1万6,000円台半ばの水準まで急降下！　もしかして、アメリカの住宅バブル崩壊の予兆？と、同国の景気に対する減速懸念が広がりました。
※　ダウ・ジョーンズ社が算出するアメリカ株式市場の代表的な株価指数。ニューヨーク証券取引所などに上場する企業のうち、各業界を代表する企業30銘柄で構成。

世界同時株安に、3大中央銀行は9.11テロ以来の協調介入！

その後、7月10日にアメリカの大手格付け機関が住宅ローン担保証券の格下げを発表すると、株価は再び大きく動揺。8月9日には、フランスの大手銀行BNPパリバが一部ファンドを凍結したのをきっかけに、ヨーロッパ市場で発生した株安がアメリカ・東京市場にも飛び火！　世界の株式市場は大荒れとなりました。

こうしたアメリカ初のサブプライムローン・ショックの余波に危機感をつのらせた日本・アメリカ・ヨーロッパの中央銀行は、2001年9月の同時多発テロ事件以来となる協調介入を実施。8月13日までに、合計40兆円を超える大量の資金を短期金融市場に緊急供給し、世界的な信用不安の沈静化を図りました。しかし、15日には、アメリカ市場でダウ工業株30種平均の終値が約4カ月ぶりに1万3,000ドル割れ！　東京株式市場でも連日、日経平均株価の最安値の更新が続き、暴落した17日の終値は1万5,273円68銭と、1年ぶりの安値！　サブプライムローン・ショックの余波は、まだ収まらない？

ところで、サブプライムローンって何？　なぜこんなに世界市場を激震させた？　次のページでは、サブプライムローン問題の背景に迫ります！　→　次のページへ