親が？夫が？来るべき介護にむけて、知っておきたいこと

大切な家族のことだとわかっているのに、いずれ介護をすると思うと不安がいっぱい。よく聞く介護疲れやイライラはどうしたら防げるの？…無理なく介護を続けるためのポイントをご紹介します。

提供：小林製薬株式会社

お話をうかがった方

人呼んで「カリスマ」介護アドバイザー。2001年の夏から急に始まった両親の介護を通して、多くのことを考え、悩み、そして学んできました。現在は、正しい介護情報を多くの方々と共有するため、介護情報サイトの運営や、執筆、講演活動を行っています。2011年からは、20年以上のキャリアをもとに「販促プロモーション」ガイドにも就任しました。

あなたの“がんばりすぎ”があなた自身を追いつめている！？

厚生労働省の調査によると、65歳以上の約5人に1人が介護が必要な状態だそうです。年齢別に見れば75歳以上からはその比率が目に見えて上がります。_（※１）

一方で、介護はどうしても女性が担うことが多いという現状があります。なかでも、「専業・兼業を問わず主婦の方や、兄弟姉妹のなかで独身の女性が中心となって介護せざるを得ない状況になっているケースが多い」と横井さんは言います。

つまり、まだまだ元気だと思っていた親も、近い将来介護が必要になるかも……となるのは、まさに、女性が「これから更年期」というタイミングと重なっているのです。

横井さん（以下敬称略）「大切な家族のことなので、できるだけのことはしてあげたいと思う人が多いのですが、マジメで責任感が強いとつい頑張りすぎてしまい、イライラや疲れがたまってしまいがち。本人が自覚しているかどうかにかかわらず、介護が必要になった親や周囲の期待に応えようと、全力投球してしまうんですね。なかには『自分が頑張るしかない』と思いつめて介護に没頭し、自分自身の心身にダメージを負ったり、自分の配偶者や子どもとの仲が疎遠になってしまうケースも珍しくありません」

※１厚生労働省「平成２６年度介護保険事業状況報告」

介護を助けてくれるこんな公的サービス

いつまで続くともしれない介護を、ひとりで抱え込むのはとうてい無理です。ではいったいどうすればよいのでしょう？　横井さんは、「まずは使える公的サービスがあるか探してみて」と言います。

横井「介護保険制度などの社会資源についてきちんと調べ、積極的に使いこなすことで負担がうんと軽減されることもあります。特に知っておきたいのは、下記のような制度・サービスですね」

■ 全国一律でサービスを受けられる『介護保険制度』
■市区町村が中心となって実施している『介護予防・日常生活支援総合事業（総合事業）』
■ 自治体やボランティア団体が独自に提供するサービス

たとえば、介護保険制度は40歳以上のすべての人が加入している保険ですが、いざ介護が必要となったときにどうすればサービスを受けられるのか知っている人は少ないのではないでしょうか。

横井「介護保険を利用するには、住民登録のある市区町村の『介護保険申請窓口』で申請を行い、訪問調査員（認定調査員）による調査を受ける必要があります。認定された要介護度に応じて利用できるサービスや利用限度額などが異なります」

また、『介護予防・日常生活支援総合事業（総合事業）』とは2017年4月にスタートしたばかりの新介護策です。

横井「2015年4月から段階的に導入が行われ、2017年4月からすべての市区町村で提供が始まりました。最大の特徴は、従来の介護保険制度で支援の必要なしと判定された人や、要介護認定自体を受けていない人でも、一定条件を満たせば利用することができる点です。サービス内容や料金は自治体ごとに違うため、まずは住まいの近くの地域包括支援センターに行って相談してみましょう」

金銭的負担が軽減できれば不安も減る

介護を行う上で金銭的な不安があるという家庭もあるかもしれません。そういう人にとっても公的サービスは役立ちます。

横井「たとえば雇用保険から支払われる給付金の一種『介護休業給付金』。介護休暇を取った場合、休暇中の給与が支払われないという企業は少なくありませんが、この制度を利用することで介護休業中の収入低下を補うことができます」

給付に関してはさまざまな条件がありますが、正社員で働いている場合はもちろん、パートやアルバイトの場合も、期間の定めのない労働契約で働いている人は対象となるとのこと。「給与明細を見て雇用保険を払っている場合は、一度勤務先に確認してみましょう」と横井さん。

横井「市区町村民税が非課税の世帯の場合は『介護保険負担限度額の認定』が使えるかどうか、調べてみましょう。『介護保険負担限度額の認定』とは、介護保険施設に入所・入院した場合や、ショートステイを利用した場合の食費や滞在費・宿泊費などが軽減される制度です。定められた1日あたりの負担限度額を超えた額は利用者に代わって市区町村が施設に支払ってくれます」

『介護保険負担限度額』の申請については、市区町村の介護保険課などで相談することができます。

家族で介護を分担するときに役立つこんなサービス

次に考えたいのが、家族全員で介護に関われるようにするための工夫です。介護は家族の問題。誰かひとりが全部背負い込む必要はないのです。とはいえ、さまざまな知識や経験も必要になるため、ただ「手伝って」と言っても何をどうしていいのかわからなくて手を出せないケースもあります。

横井「家族で介護を行う際は、介護に関するさまざまなことを共有する『介護の見える化』は非常に有効です。たとえば、現在行っている介護の内容、介護スケジュール、介護に関わるお金の出入り、介護に関わる関係者の連絡先、親を介護するなかで気づいたことや、他の家族への要望など…何でも共有しておけば、誰かが担当するはずだったことが、体調不良や急な仕事でできなくなったとしても他の誰かが代わりにおこなうことができます」

横井さんがすすめるのが、介護に特化した記録サービスの利用です。

横井「家族それぞれがある程度インターネットを使える家庭では「おやろぐ（https://www.oya-log.com/）」、IT系のサービスが苦手な家庭の場合は「介護連絡ノート（https://www.maple-link.com/note）」など、さまざまなサービスがあるので、現在の介護状況を家族みんなでわかるようにして、自然と助け合えるような環境づくりを行ってみてはいかがでしょうか」

介護に関して何が必要かがわかれば、中心となって介護を行うリーダー役（母親など）に対して、それ以外の家族も当事者意識を持って「仕事の帰りに薬局に寄って、おむつを買ってくるね」「お婆ちゃんを病院に連れて行くのは、部活が休みの水曜日に私がやるわ」など、積極的に関わりやすくなります。

介護疲れで共倒れにならないために

一方で、介護する人が、「私がやらなくては」と限界以上にがんばってしまう意識を変えることも必要になると横井さんは言います。

横井「在宅での介護をおこなううえで、介護家族の健康はとても重要です。自分が不健康な状態で、誰かを支えていくというのは困難ですから」

家族みんなが健康でいるためには、介護される人はもちろん、介護する家族もバランスの良い食事や十分な睡眠、軽い運動などを心がけることが大切。また、女性ならではの心身のトラブルには医薬品の力を借りるのも効果的です。

横井「厚生労働省の発表している平均寿命と健康寿命のデータから推計すると、介護期間は平均して10年以上。その長丁場を乗り切るためには、男性も女性も心身をしっかりと整えながら、みんなで協力して介護に取り組むことが大切だと思います」

薬局や薬店で気軽に手にできる更年期の医薬品

生薬の力で女性の悩みをサポート

更年期は女性ホルモンのひとつ、「エストロゲン」の分泌が低下することから、体のあちこちにトラブルが起きやすくなります。

小林製薬の「女性保健薬命の母A」は、漢方医学の視点から考えられた13種の生薬と、女性が不足しがちなビタミン類をしっかり配合。糖衣錠なので飲みやすく、毎日の生活のなかで穏やかに更年期の不調の改善をめざすことができます。

100年以上の歴史がある医薬品でありながら、薬局や薬店で気軽に手にできます。体質や体格を選ばず使用できるので、更年期の諸症状に悩んでいる方は、ぜひ一度手にとってみてはいかがでしょう。