インフレ対策、どうしたらいい?
「インフレ対策投資はiDeCoとNISAを併用した方がいいのか分かりません」(30代)
アフターコロナになってから、物価が日に日に高くなっていますね。筆者もスーパーへ行くたびに、値段が上がったと嘆いたり、会計の時には「こんなに高いのか!」と驚いたりすることが増えました。
インフレ対策のための投資が定着しつつありますが、いかんせんデフレに慣れた私たちは「どうしたらいいか分からない!」となってしまいます。そこで本記事では、iDeCoやNISAを使ったインフレ対策投資について、筆者の考えをまとめていきます。
インフレ対策、iDeCoとNISAをどう使う?
筆者は「資金にゆとりがあるなら両方とも使う方がお得だ」と考えています。筆者自身も、NISAとiDeCoを併用しながら資産を形成しています。インフレ対策と一言でいっても、タイムスパンや事情によって、適切な対策は変わってきます。
資産家でもない限り、短期的なインフレ対策に関しては「投資で賄う」というよりは「労働で賄う」のが現実的です。
なぜなら、投資に回したお金は評価額が上がったり下がったりして不安定なため、いざ必要になった時に暴落が来て、資金が足りなくなってしまう恐れがあるためです。
ですから、筆者が質問者さまの立場であれば短期的なインフレへの備えとしては「インフレ以上に賃金を上げること」をまず目指し、昇給の未来が見える勤め先を選び、しっかり成果を出すことに集中します。
昇給試験のために本を買って勉強する、資格を取得するといった「自分への投資」が最も大きなリターンになるはずですから、若いうちはまず自分の労働生産性を高めるためにたくさん本を買って、バリバリ働くと思います。
その上でお金が余る場合は、筆者ならNISAやiDeCoで資産を運用します。
NISAとiDeCoは併用した方がいい
NISAでは投資先から受け取った配当金を非課税にすることができます。蓄えが増え、配当収入が増えるにつれて、収入と生活費のギャップが増えていき、どんどんお金を貯めやすくなっていくかと思います。NISAとiDeCoは「併用できるなら併用した方がいい」と思います。
NISAとiDeCoの違いを乱暴にまとめると、NISAは「積立金をいつでも引き出せるが節税効果はほどほど」な制度、iDeCoは「積立金を原則60歳まで引き出せないが節税効果はピカイチ」な制度と筆者は認識しています。
NISAは投資利益が非課税になる上、いつでも引き出すことができます。突然、お金が必要になったときにも備えたいのであれば、筆者はiDeCoよりもNISAを選びます。
一方、iDeCoは投資利益が非課税となる上、拠出した資金も控除の対象(節税できる可能性がある)になります。途中で引き出すことができないものの、節税効果としてはiDeCoの方が高いので、筆者はiDeCoの方がお得だと認識しています。
参考になるかは分かりませんが、筆者はまずiDeCoから始めて「節税しながら貯金+資産運用」をして、その次はNISAで運用する、という順序で貯蓄しました。
たくさん蓄えるなら両方を使うのがベストですが、使い切れないようなら、「節税効果」と「引き出せる自由度」をてんびんにかけて、ご質問者さまにとって都合の良いように配分していくといいかと思います。