5Gからahamoまで、2020年の携帯電話業界を振り返る

新型コロナウイルスの直撃で注目が薄れた5G

新型コロナウイルスの感染拡大が世界的に大きな影響を与えた2020年でしたが、携帯電話業界にもその影響は少なからず及んでおり、最も影響を受けたのが「5G（ファイブジー）」です。

日本の5Gは東京五輪に合わせるため、諸外国より1年遅れて2020年に開始する計画を立てていました。そして2020年3月にはNTTドコモ、KDDI、ソフトバンクの3社が5Gの商用サービスを開始したのですが、そこに直撃したのが新型コロナウイルスです。

携帯各社は東京五輪をはじめ多くのイベントで5Gを活用することで、その先進性をアピールしようとしていたのですが、新型コロナウイルスの感染拡大でそうしたイベントが全て中止や延期を余儀なくされてしまいました。その結果、5Gは東京都心でさえ利用が困難なほど非常に狭いエリアと、一括購入価格で軒並み10万円を超えるという5Gスマートフォンの高額ぶりだけが目立ってしまい、注目が一気に薄れてしまったのです。 とはいえiPhoneの最新機種「iPhone 12」シリーズが全機種5Gに対応するなど明るい材料も出てきています。また2021年にはさまざまな条件が整うことで5Gのエリア整備が一気に拡大する予定であるほか、3万円台の5G対応スマートフォンが登場するなど利用しやすい条件が急速に整う可能性が高く、延期になった東京五輪2021年の開催に合わせて今度こそ日本の5Gが注目されることに期待したいところです。

楽天モバイルが本格始動も大手3社の脅威にはならず

もう1つ、2020年初頭から注目されたのが、新規参入の楽天モバイルに関する動向です。楽天モバイルは2019年に試験的な形でサービスを開始していますが、2020年4月からは本格的なサービスを開始。月額2980円で自社エリア内でのデータ通信が使い放題という料金プラン「Rakuten UN-LIMIT」で大きな注目を集めました。 ですが大手3社の脅威となるまで急成長したかといえば、そうではないというのが正直なところです。自社でカバーしているエリアがまだ狭く通信品質で大手に及ばないことに加え、オリジナルスマートフォン「Rakuten Mini」の対応周波数を途中で勝手に変更してしまい、総務省から指導がなされるなどトラブルが相次いだことがその要因といえるでしょう。

そうしたことから楽天モバイルは、エリア整備を5年前倒しして2021年夏までに人口カバー率96％の達成を目指すとし、最大の課題となっているエリアの拡大を急ピッチで進めているようです。ただ後述する料金競争の加速で楽天モバイルの優位性は急速に失われつつあるだけに、2021年は楽天モバイルの生き残りに向けた新たな一手が注目されることになりそうです。  
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