30代の死亡保障は家族のサイズに合わせて
30代の生命保険は家族のサイズに合わせる。
結婚しただけなら、最近は共働きを続ける夫婦が多く、夫・妻のどちらが死亡してもシングルに戻るだけなので、死亡保障はさほど重視しなくても大丈夫です。ただ、結婚を機に、妻が会社を辞めて専業主婦あるいはパート・アルバイトといった、夫死亡後に経済的自立をするまで時間がかかると思われる家庭は、夫の死亡保障をやや厚くしましょう。死亡保険金は、夫のお葬式代に、妻が3年くらい生活できる金額をプラスした金額が目安です。保障期間は、子どもが誕生するとさらに手厚くする必要があることから、見直すことを前提に10年くらいをカバーすればOK。定期保険を活用しましょう。
子どもが誕生したら、死亡保障を手厚くする必要があります。子どもの養育費と教育費を考慮しなければいけないからです。必要な死亡保険金額は、夫・妻の職業と子どもの人数、住居の形態(持家か賃貸か)など、それぞれの家庭の事情で異なります。夫は2000万円～6000万円、妻は1000万円～3000万円程度必要です。保障期間は、夫とフルタイムで働く妻は末の子どもが独立するまで、専業・パート主婦は末の子どもが自分の身の回りのことができるようになるまでです。定期保険、または収入保障保険を利用しましょう。
ここまでの話をまとめると、30代は家族のサイズに合わせて死亡保障を厚くし、夫婦の万一に備えることが大切、ということです。
医療・がんの保障は必要になってからでは遅い！
年代に関係なく、入院やがん治療でかかる費用に備える医療保障は準備しておきたいものですが、30代はまだ病気知らずな人が多いので、医療保障そのものを手厚くする必要性はあまり感じないかもしれません。とりあえず、入院日額5000円程度の必要最低限の医療保障を準備しておき、本格的に必要になる40代以降になってから医療保障を厚くする、あるいはガン保険に加入すればいい、と考える人もいるでしょう。
この考え方は間違ってはいないのですが、40代・50代になってから医療保険やがん保険に加入しようとすると、保険料が高くなりますし、既に病気にかかって保険に加入できなくなっているかもしれません。今は、引受基準緩和型の医療保険があるので、病気で入院したことがあっても一定期間が経過していれば加入できる保険はあります。しかし、保険料はさらに割高になります。
やはり一度、30代のうちに医療保障を見直して、家計の状況が許す範囲で医療保障を厚くするといいでしょう。病気にかかる、ケガをするという不測の事態は年代に関係なく起こるものですから、若いうちに準備・手厚くしておきたいものです。
医療保障は、夫・妻ともに、入院日額1万円を終身保障タイプの医療保険で準備すればOK。自営・自由業の夫は、入院中の収入減や途絶に備えて、入院日額5000円を上乗せしましょう。また、最近は就業不能に備える保険・特約が登場しているので、これらを利用してもかまいません。
がん保険にも入る場合は、入院日額は1万円で十分です。最近のがん治療は外来(通院)で行うケースが増えているので、通院治療のみでも給付金が支払われるタイプの方がいいでしょう。
30代の医療保障の考え方を総括しておくと、40代以降に必要になってからでは遅い、その前の手当てが大切だということです。
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