リフォームの見積り書には「現場管理費」「運搬費」「その他経費」といった、一般の消費者にはなじみのない用語が並びます。でもそこにはリフォームという業務ならでは特殊な経費の考え方が存在します。

今回は、業者との打ち合わせにおいて「現場管理費」を否定してしまい、話がこじれてしまったAさんの事例をご紹介します。

現場管理費で業者と揉めて最安値が水の泡

AさんはLDKのリフォームを検討している最中です。壁付きのキッチンを取り外し、新しい対面型システムキッチンを導入して、素敵なLDKを作りたいと思っていたAさんは、リフォーム予算を200万~220万円と考え、B社、C社、D社の合計3社から相見積りをもらうことにしました。

2週間後、3社の見積りが揃いました。B社は約232万円、C社は約244万円、D社は約297万円でした。そこでD社については商談を中止し、B社、C社の2社に絞って、リフォームの詳細を詰めることにしました。
相見積りの結果
【Aさんの相見積りの結果】総額ではB社が一番安かったのですが、欲張ってしまったAさんB社の現場管理費に目をつけてしまいました。

Aさんは相見積りの結果、B社とC社の見積りの違いに気がつきました。B社は直接的な工事費が約215万円で、「現場管理及びその他経費」が約17万円となっています。C社の見積りには「現場管理費」というような項目は見当たりませんし、諸経費が約8万円となっています。

そこでAさんは、B社に対して「現場管理及びその他経費」を値引きしてくれるように依頼しました。しかしB社の営業担当者は、リフォームにとって現場管理は非常に大切な要素であることと、資材の運搬経費などはどうしても削ることの出来ない経費であることを説明してくれました。

ここで納得していればよかったものの、リフォーム予算を下回らせたいAさんは気持ちが空回りしてしまい「他社の見積りでは現場管理費を取っていないんですよ!お宅の会社では経費の考え方がおかしいのではないですか!?」と、少々大声になってしまいました。

この一言にB社の営業担当者は不機嫌になり、最後には「弊社のお見積りにご納得いただけないなら仕方がありませんね。今回のお話はお互い無かったことにしましょう」と話し、帰っていってしまいました。

こうしてAさんはC社にリフォームを依頼することになったのですが、やはり問題があったようです。次のページでご紹介します。