Bさんの失敗：値引きの強制で業者と交渉決裂
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| 現場調査は寸法を調べるだけではありません。調査内容が見積りに反映されるのです。 |
BさんはC社から提案されているユニットバスや建材の価格をインターネットで調べているうちに、施主支給サイトでもっと安く提示されていることを知りました。この掲載価格でリフォームしてくれれば、費用はだいぶ抑えられそうなのですが、C社との次回の打ち合わせで事態は急変します。
Bさんはこの施主支給サイトの金額を元に見積りを再度作成するようにC社に依頼しましたが、C社担当者からは「そもそも私が現場で寸法を調べたり、施工の可否を教えてあげたから商品の選定ができたんですよ！その金額で見積りするなら別途調査費を負担してください」と反論されてしまい、そのままケンカ別れになってしまいました。
結局大混乱になってしまったBさんのリフォーム
その後Bさんはその施主支給サイトからもらった住宅設備・建材品の見積り書を元に、他の工事業者（D社）から施工費の見積り書をもらいリフォームをしたのですが、終わってみると当初C社と打ち合わせをしていた時には入っていたはずのオプション類のいくつかが抜けていることに気がつきました。BさんはC社からもらっていた見積り書を参考に施主支給サイトで資材を発注し、またD社にはC社の見積り書を元に施工見積りを依頼しました。その結果、C社しか知りえない現場調査内容については、見積書に記載がない限りD社にわかるはずもなく、結局Bさんのリフォームは誰も責めることもできず、大混乱のまま終了したのです。
他社見積りを土台にした見積り・発注依頼はトラブルの元
現場調査をして見積ってくれたC社の労力を無視して、一方的に値引きの主張をしたことに加え、その後そのC社の見積り書をD社にそのまま見せてしまったBさん。そのためD社は現場調査をほとんどすることなく、C社の金額より安く施工する内容の見積りになってしまっていました。相見積りに限らず、複数の業者から見積り書をもらう場合には、他業者の見積り書を安易に見せてしまうのではなく、その業者の目でしっかりと調査をしてもらい、打ち合わせの段階から自分が考えている設備・建材について要望を伝え、この段階で施主支給サイトを利用するかもしれない旨を伝えておくようにすればトラブルは大幅に回避できるはずです。
施主支給サイトは便利だが、商品知識や交渉力も大切
今回のケースでは安易に施主支給サイトを利用してしまったのが敗因とも言えます。商品が安く購入しやすくなっているのですが、その一方で商品知識や筋の通った交渉力なども重要になっています。施主支給サイトを利用する時には、自分にいろいろ対応することのメリット・デメリットをよく考えて、業者に全部任せるべきか、それとも責任の所在を明確にして業者と施主の役割を分担するかを検討すべきです。リフォームは買ってきて取り付けるだけのものでは必ずしもありませんから、ケースバイケースで業者に依頼することが重要なのです。
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