マネーtips!お金持ちになるための365日

48歳・年収900万円男性が選んでよかったふるさと納税「群馬県片品村のスキー場リフト1日券」

All Aboutが募集しているアンケート「選んでよかった2025年ふるさと納税の返礼品」から、東京都在住48歳男性のケースをご紹介します。

あるじゃん 編集部

あるじゃん 編集部

1995年に創刊し、2012年に休刊した月刊の投資情報誌『あるじゃん』をルーツに持ち、ファイナンシャルプランナー、税理士、社会保険労務士などマネーの専門家とともに、お金の貯め方・備え方・増やし方をわかりやすく解説するほか、マネー最新トピックス、おトク・節約コラムなど、役立つ情報を発信しています。

...続きを読む
食品から日用品、地域の名産品まで、毎年さまざまな返礼品が用意されているふるさと納税。どれを選ぶか迷う人も多いのではないでしょうか。特に年末は寄付の締め切りが近づき、寄付先を検討する家庭も増える時期です。

ここではAll Aboutが実施しているアンケートから、東京都在住48歳男性の「選んでよかった2025年ふるさと納税の返礼品」を紹介します。身近な視点から選ばれた返礼品の一例としてご覧ください。

回答者プロフィール

40代男性_選んでよかったふるさと納税_スキー場リフト1日券
年齢性別:48歳男性
同居家族構成:本人、妻(40歳)、子ども(12歳)
居住地:東京都
雇用形態:正社員
年収:900万円
現預金:数万円
リスク資産:800万円

■リスク資産内訳
・投資信託:400万円
・日本株:400万円

「一番よかった返礼品は群馬県片品村のスキー場リフト1日券」

ふるさと納税歴は「5年」。毎年「自分名義で5万円程度」利用しているという今回の投稿者。

2025年に最も満足した返礼品について、「群馬県片品村」の「スキー場リフト1日券」を挙げています。

選んだ理由については、「スキーには毎年行っている。リフト券が年々高騰する中、返礼品としていただけることが魅力的に感じたため」と回答。

実際に手元に届いてみると、「片品村の複数のスキー場から任意の1カ所が選べるため、自由度が高いのがよい」と感じたそう。

この冬「雪が積もってスキー場が全面オープンしたら使いたい」と語られています。

「ふるさと納税は自身にとって生活の足し」

返礼品を選ぶ際に重視しているポイントは「普段使いするものであること」と投稿者。来年以降も「米やビールなどは普段使いするため引き続き寄付を続けたい」と言います。

ふるさと納税のよさについては「全国各地の特産品や返礼品を、自己負担額2000円で受け取れる点。また以前はポイントサイトで多めのポイントがもらえたので、ほぼ無料に近い状態だったのがよかった」とコメント。

一方で「税負担軽減の反映が翌年で、かつ具体的な金額が分かりづらい」点には不満があるとも。

最後に、投稿者にとってふるさと納税は「生活の足し。特別なものをもらう、というよりは、普段の日用品の延長。しかし、やはり選ぶときの楽しさはこの制度ならではだと思う」とまとめられていました。

※投資や年金生活など、皆さんのお金のエピソードをお寄せください。エピソードの採用で3000円分のAmazonギフト券をもれなくプレゼント。応募はこちらから

ーーーーーーーーーーーーーーーー
※本文カッコ内の回答者コメントは原文に準拠しています
※エピソードは投稿者の当時のものです。現在とはサービスや金額などの情報が異なることがございます
※投稿エピソードのため、内容の正確性を保証するものではございません
【編集部からのお知らせ】
・「家計」について、アンケート(2025/12/31まで)を実施中です!

※抽選で20名にAmazonギフト券1000円分プレゼント
※謝礼付きの限定アンケートやモニター企画に参加が可能になります
※記事内容は執筆時点のものです。最新の内容をご確認ください。
本記事の内容は一般的な情報提供を目的としており、特定の金融商品や投資行動を推奨するものではありません。
投資や資産運用に関する最終的なご判断はご自身の責任において行ってください。
掲載情報の正確性・完全性については十分に配慮しておりますが、その内容を保証するものではなく、これに基づく損失・損害などについて当社は一切の責任負いません。
最新の情報や詳細については、必ず各金融機関やサービス提供者の公式情報をご確認ください。

あわせて読みたい

カテゴリー一覧

All Aboutサービス・メディア

All About公式SNS
日々の生活や仕事を楽しむための情報を毎日お届けします。
公式SNS一覧
© All About, Inc. All rights reserved. 掲載の記事・写真・イラストなど、すべてのコンテンツの無断複写・転載・公衆送信等を禁じます