現役時代にいくら稼ぎ、貯蓄をしておけば安心した暮らしができるのか。All Aboutが実施したアンケート調査から、神奈川県在住67歳男性のケースをご紹介します。
回答者プロフィール
同居家族構成：本人、妻（67歳）、母（96歳）
居住地：神奈川県
リタイア前の雇用形態：会社役員
リタイア前の年収：800万円
現在の資産：預貯金550万円、リスク資産6000万円
これまでの年金加入期間：国民年金480カ月、厚生年金508カ月
現在受給している年金額（月額）
老齢基礎年金（国民年金）：約7万円老齢厚生年金（厚生年金）：なし（68歳から受給予定）
障害基礎年金や障害厚生年金（障害年金）：なし
遺族基礎年金や遺族厚生年金（遺族年金）：なし
その他（企業年金や個人年金保険など）：なし（企業年金を68歳から、個人年金保険を70歳から受給予定）
配偶者の年金や収入：年金約10万円
「稼いだわりに、満足な年金ではない」
現在の年金額について満足しているか、の問いに「満足していない」と回答した今回の投稿者。その理由として「上場企業役員から子会社社長へ天下りし3年、その後相談役1年、現在非常勤顧問であるが、収入による受給停止（在職老齢年金制度）はどうにかならないものか。何割かは、繰り下げ受給の扱いにしてもらえば受給時の増額につながるはず。現在の年金システムでは、どれだけ稼いでも年金への寄与分は低すぎる」と語っています。
ひと月の支出は約「45万円」。年金だけでは賄えないと回答されています。
「投資信託の分配金月10万円を見込んでいる」
年金のほかに、少なくとも「あと1年、非常勤顧問としての月40万円の収入」があるという投稿者。加えて、今後は「約4500万円の株式を順次毎月分配金タイプの投資信託に振り向け、毎月10万円程度の補填（ほてん）を見込む。また、ゴルフ会員権の預託金400万円やこれまでのNISA分550万円もあり、よほどのことがなければ、生活資金に不安はない」はずだと言います。
とはいえ、日ごろから「やはり無駄遣いをしない事」は心掛けているとのこと。「子どもや孫が来ると出費がかさむが、余裕資金でまかなえている」とあります。
「もっと早く老後の備えを進めるべきだった」
現役時代にもっとこうしておけばよかったことがあるか、との問いには「やはり早めの老後資金への備えを少額でも進めるべき。郊外にある一戸建ての不動産投資にもトライしたが、ある程度の規模でないと補修や設備費用がかかり、うまみは少なく処分した」と回答。今後の気掛かりは、「自分や配偶者の要介護となった場合の資金。こればかりは誰も分からないと思いますが……」と不安をにじませます。
一方で「ゴルフとDIY」が今の楽しみなのだそう。好きなことをして適度に体を動かしながら、充実した日々を過ごされているようでした。
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