回答者プロフィール
同居家族構成：本人、妻（60歳）、長女（29歳）、次女（26歳）
居住地：三重県
職業：会社員、賃貸経営
世帯年収：本人2000万円以上、配偶者なし
世帯金融資産：現預金500万円、リスク資産5000万円
■リスク資産内訳
・日本株：5000万円
■新NISAの利用状況
・つみたて投資枠：月10万円
・成長投資枠：日本株200万円（保有中）
「下落前に株式を売却。良い判断だった」
投資歴は「40年」、日本株を中心に運用しているという60代の投稿者男性。8月にかけての株式相場の下落に対しては「静観」のスタンスを取ったとのこと。
その理由を「今回の下落を受けても年初から10％以上の増加となっており、動く必要性が低いと判断したこと。および、予測しづらい急激な変動下で動くことにもリスクがあると考えた」と話します。
くわえて、日本株の好調が続いていた「3月に1500万円売却してアパートローンの一部返済を行ったこと、および6月に4000万円の売却を行ったこと」でダメージを回避できたのが大きかった様子。
今思えば「住宅ローン4500万円の金銭消費貸借契約（いわゆる借入）の契約前日に、契約を取り止め、（6月の）株式売却で資金調達する判断をしたことは、良い判断だった」と投稿者。
「年初時点での計画は、（負債が）アパートローン残5400万円プラス住宅ローン4500万円に対して、（資産が）株式評価額1億1000万円プラス定期預金1000万円でした。しかし、債務の比率を下げることと、リスク資産の比率を下げるべき」と考えたのが功を奏したようです。
この「3月と6月の対応が無ければ、現時点で純金融資産はマイナスになっていた可能性があります」と胸をなでおろします。
「8月に入ってからの急落は想定外」
資産防衛にうまく立ち回ったかのように見える投稿者ですが、今回の下落はチャンスかピンチかという質問には「ピンチ」と回答。「金融資産が6500万円から5500万円に減った一方で、アパートローン残4000万円があるため、純金融資産のプラス維持が微妙になってきた」と懸念しているそう。
惜しむらくは、「6月にあと1000万円ほど売却し、預貯金を手厚くしておけば良かった。現状の年収で、年内に預貯金をプラス500万円（増やすことが）可能と考え、追加の売却は不要と考えてしまった」と悔やみます。
また今回の市場の乱高下による心理的な影響も「非常にある」そう。
「ある程度の下落は想定していたが、8月に入ってからの急落は想定外。さらに地震のリスクや、イラン等国際情勢のリスクを考慮する必要が生じている」と危機感を募らせます。
「しばらく株式投資は控え、預貯金を厚くする」
過去の不安定相場から得た教訓として、「慌てず、急がず、冷静に判断して、迅速かつ大胆に行動すること」と語る投稿者。ここまでの運用については、「7月末までは評価額は上昇傾向。上記に記載のとおり売却はしましたが、購入はしていません」とあります。
2024年の残りの戦略については、「年内に預貯金を1000万円超まで増やします。それまで株式投資は小休止です。ただし、個別銘柄で不祥事や急騰があった場合は、適切に対処します」と慎重な姿勢で臨むとのことでした。
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