不妊の女性が増えている現代
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| 『あなたの子宮を貸してください』講談社、1,680円(税込） |
少子化以前に、現代女性は、すべてが不妊につながるわけではないが、年齢にかかわらず子宮内膜症や子宮筋腫などで、子供を宿しにくくなるような、子宮に問題を抱えてる女性も増えている。
代理出産、日本ではまだ認められていない代理母の存在。アメリカならではの人助けの精神を学ぶと同時に、アメリカの代理出産の現状を、アメリカで代理出産に関するドクターやセラピストそして、実際に代理母となった人や日本人の依頼主などへの取材を通じ、『あなたの子宮を貸してください』を執筆した平井美帆さんから、私の素朴な疑問に回答をいただいた。
美帆さんは、アメリカへ渡り、アメリカの大学を卒業後、NYやLAで生活、日系情報誌USフロントラインの外部ライターを勤めていた経歴をもつ。現在、日本で執筆活動を続けている。平井美帆さんのサイト
アメリカでは不妊治療として代理出産を選択できる
ガイド：これまでアメリカでは、どのくらいの代理出産が行われてきたのですか？
美帆さん：
アメリカで契約を交わす代理出産（コマーシャル・サロガシー）が始まったのは、1970年代後半です。以降、３万５千件以上の代理出産が行なわれてきたとされています。
1990年後半までは人工授精型代理出産（トラディショナル・サロガシー）が大半を占めいていましたが、生殖補助医療の発展した今では、体外受精型代理出産（ジェステイショナル・サロガシー）が主流になっています。
ガイド：
NYで代理出産はできるのですか？
美帆さん：
現在、ニューヨーク州では代理出産契約は「void」、つまり無効と判断されます。お隣のニュージャージー州では、人工授精型代理出産は禁止されていますが、体外授精型代理出産は無償であれば許可されています。
全米でもっとも代理出産容認の法整備が整っているのはカリフォルニア州です。ちなみに各州の法律は、子どもが生まれた州に依存します。そのため、ニューヨーク州に住んでいる依頼主夫婦が、カリフォルニア州にいる代理母と代理出産契約をすることはあります。
代理母になるための条件とは？
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| 私の双子が2005年のNYUホスピタルにて、クリスマスに誕生したとき |
代理母になる資格は必要なのですか？
美帆さん：
資格と呼ばれるものはないですが、希望すれば誰でも代理母になれるというわけでもありません。例えば、大手の代理出産エージェンシー、CSP（Center for Surrogate Parenting, Inc.）では５つの基本条件を設けています。
１．アメリカの永住権を持ち、アメリカに住んでいること
２．ノンスモーカー
３．21歳～37歳まで
４．経済的に安定していること
５．一人以上、自分の子どもを出産している
これらの条件を満たした代理母立候補者には、対話形式と心理テストの適格審査（スクリーニング）が行なわれています。
アメリカで代理出産の依頼をする日本人の事情については次のページへ。
