大木隆太郎の恋愛コラム

ネット恋愛は今や常識?10年で変わったサービス変移

年齢制限やコミュニケーションスキルによるギャップが激しいリアル系サービスに対し、ネット上で気軽にマッチングできることで一気に普及したのがインターネット系サービスにも注目が集まっています。それが、婚活サイトやマッチングアプリです。今回は、リアルの出会いを提供するサービスに続き、今後さらに発展していくであろうネット系サービスの変遷について詳しくお伝えします。

大木 隆太郎

執筆者:大木 隆太郎

恋愛ガイド

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ネットで恋愛は当たり前の時代に

ネットで恋愛は当たり前の時代に

恋愛サービスの種類は大きく2つに分けられます。前回の記事では、リアルの出会いを提供する恋愛サービスの10年間の推移についてを主題にお伝えしました。

年齢制限やコミュニケーションスキルによるギャップが激しいリアル系サービスに対し、ネット上で気軽にマッチングできることで一気に普及したのがインターネット系サービスにも注目が集まっています。

それが、婚活サイトやマッチングアプリです。今回はこれらのネット系サービスの変遷について詳しくお伝えしましょう。


ネット系サービス、トレンドはどう変わった?

まずは、ネット系サービス(出会い系サイト/婚活サイト/マッチングアプリ)の直近10年間(2008年7月30日~2017年7月30日)における各ワードの人気度動向を見てみましょう。

リアル系サービス出会い方法の変遷

リアル系サービス出会い方法の変遷


Googleトレンドは、キーワードやトピックの検索回数トレンドを確認するWebツールです。上記は、そのGoogleトレンドでの検索結果。期間は2008年7月30日~2017年8月30日、検索範囲は日本。つまり、この10年、日本でそれぞれの言葉がどれだけ検索され、どれだけ関心を持たれたかという変遷が分かるということです。

これらをベースに、それぞれの項目を、サービスを提供する企業の情報やガイドの経験値を交えて考察していきましょう。


姿を消した「出会い系サイト」

前述の図表で「青」のグラフが示すのが、「出会い系サイト」です。トレンドワードとしても途中爆発的に上昇したものの、昨今は下落していることが見て取れます。

時代を振り返ると、1995年頃には出会い系サイトの存在が確認されており、iモードが出現した1999年頃からは携帯電話による出会い系サイトの数が急増しました。

出会い系サイトのビジネスモデルが確立するにつれて、勧誘方法・料金の請求方法等に悪質な手段を用いる事業者が増加し、社会問題化しました。主な問題は、事業者が用意するニセの参加者であるサクラ、そして、勧誘手段としての迷惑メールや架空請求を含む悪質な料金請求です。

それにより出会い系サイト規制法ができ、2009年には利用者が未成年ではないことを証明するために、運転免許証やクレジットカードなど本人確認が義務化され、無料もしくはオープンな掲示板式の出会い系サイトも、事実上消滅しました。

一部の有料出会いサイトは、法律に対応して会員を維持し、引き続き運営を行っていますが、その数はとても少なくなっています。


急激な利用者増加「婚活サイト・マッチングアプリ」

大手老舗サイトも多数の婚活サイトは今も利用者が増加

大手老舗サイトも多数の婚活サイトは今も利用者が増加

前述の図表で「赤」のグラフが示すのが、「婚活サイト・マッチングアプリ」です。10年前からじわじわと上昇し、現在もなお上昇しています。婚活サイトについては、大手の大規模サイトが規模やサービスの面で先行しており、当時から今も運営されている老舗サイトも多くあります。

真剣な交際を求める男女が利用する婚活サイトとして、会員数を多く持っているのはヤフーパートナーとmatch.com。

ヤフー株式会社が運営するヤフーパートナーは、2017年2月時点で累計プロフィール登録数が450万に到達しています。料金体系については、女性は基本無料で、男性のみ月額費用が発生します。
世界最大級の恋愛・結婚マッチングサイトであるmatch.comは、2004年に日本語版がローンチされました。日本の会員数は187万人を超えています。match.comでは男女ともに有料版は月額費用が発生します。

また、婚活サイトの老舗としては、株式会社IBJが2001年より運営するブライダルネット(会員数33万4646名 ※2017年2月1日現在)、エキサイト株式会社が2003年より運営している、エキサイト婚活(会員数25万9350人 ※2017年8月28日現在)など多くの会員を保有しています。
このように婚活サイトが会員数を堅実に伸ばす一方で、Facebookのプロフィールを活用して会員登録を行い、相手を探すマッチングアプリが2012年頃から登場し、現在多くの利用者に支持されています。

会員登録時に自分の個人情報を含むSNS(Facebook)のアカウントと、運転免許証などの公的な身分証明書を用います。出会い系サイトとは違い、利用者のバックグラウンドが保証されているため、安心した出会いの場として急激に利用者が増加しました。


乱立する「マッチングアプリ」

前述の図表で「黄色」のグラフが示すのが、最近急上昇している、「マッチングアプリ」です。

国内最大級のマッチングアプリ、エウレカ株式会社の運営する『Pairs』のユーザ数は、2012年11月リリース以降、増加を続け、2014年6月に会員数100万人突破、以降200万人突破(2015年2月)、300万人(2015年10月)、400万人(2016年5月)、そして2017年1月23日には、500万人を突破しました。

また、株式会社ネットマーケティングが運営する『Omiai』は2017年6月末現在、226万9千人、サイバーエージェントグループの株式会社マッチングエージェントが運営する『タップル誕生』も2017年2月に会員数が200万人を突破しています。

マッチングアプリについては、上記に挙げた以外にも多数のサービスが利用されています。20代の若者を中心に人気の、世界最大のマッチングアプリ『Tinder』、Diverse株式会社が運営する『Poyboy』、メンタリストDaigoがプロデュースする『With』など知名度が高く、利用者の間に浸透しています。

リアル系サービスサービスで最も重要なのはいかに、優良利用者層に支持されるかです。先行各社はサービスの質向上により既存ユーザを囲い込む、後発の企業は新しい顧客体験を提供し、ユーザを他社から奪う、そういった企業間の競争が今後も続くことが予想されます。


今後、恋愛や出会いの課題を解決するサービスへ進化?

恋愛・婚活サービスも、普及するスマートフォンやアプリの技術に合わせて進化していき、サービスの寿命は数年単位と短くなってきています。例え「街コン」のように名称が残っても、コンテンツの中身を大きく変えて別のサービスに変わっていくと思われます。

また、生涯未婚率や恋人のいない人の比率が急激に高まってきていることから、出会いの場を提供するサービスだけではなく、「どのようにしたら恋人ができるのか」、「恋人を作るのに必要な第一印象を改善できるのか」など、恋愛や出会いの課題を解決するためのコンサルティングや相談、恋愛を学習する市場などの拡大が見込まれるとガイドは考えます。
※記事内容は執筆時点のものです。最新の内容をご確認ください。

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