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南海トラフのような海溝型地震は「強い揺れが長く続き震度が小さくても液状化が発生しやすい」という特徴があります。震源域に面した東海地方（愛知、岐阜、三重、静岡）は地震対策が急がれる地域のひとつです（2018年9月改訂版／初出：2013年6月）

前面の道路が建築基準法で認められたものではないために「接道義務」を満たさない敷地を検討するときには、建築確認を受けられるかどうかの見極めが重要になります。その基本的な考え方を知っておきましょう。（2017年改訂版、初出：2005年2月）

住宅の安全にかかわる液状化について詳細に解説。地盤の液状化現象は、住宅が傾く、道路が陥没する、給排水管が壊れるなど大きな被害をもたらします。今回は液状化現象とは何かの説明を踏まえながら、各自治体が公開している液状化マップの中から東京都、埼玉、千葉、神奈川の液状化マップをご紹介します（改訂：2018年／初出：2011年3月）

みなさんが購入する土地の地目は、たいていの場合が「宅地」ですが、多くの土地は昔から「宅地」だったわけではありません。田や畑ばかりでなく、池や沼地だった場合もあります。過去には信じられないような土地も…。地盤の強度を探るうえでも重要な、土地の過去「地目」のあらましとその調べ方をみていきましょう。

南海トラフを含め大地震が発生する可能性が高い今「液状化マップ」で自宅近辺の安全性を確認しておきましょう。近畿地方（大阪、兵庫、京都、滋賀、奈良、和歌山）の液状化マップ集を作りました（2018年9月改訂版／初出：2013年月）

法務局に備え付けられた地積測量図は、すべての土地について揃っているわけではありません。地積測量図がないのはどのような土地なのか、法律の背景を交えながら考えてみましょう。あわせて建物図面についても解説しています。（2017年改訂版、初出：2004年11月）

旧地名の調べ方をご存知でしょうか。旧地名の字（あざ）には、災害を回避するための情報が含まれています。そのあらましとともに、昔の地名や不吉な地名の由来を調べるためにはどうすればよいのかを知っておきましょう。

住宅建築の目的で購入した土地なのに建築確認を受けることができなかったとき、売買契約を遡って解除することはできるのでしょうか？ また、建築確認を受けられないことについて売主の瑕疵担保責任は適用されるのでしょうか？（2015年改訂版、初出：2006年12月）

自然災害の多い日本では、地震だけでなく豪雨や大雨による被害、土砂崩れ、地盤の崩壊などもあります。土地を選ぶときにはさまざまな観点でチェックするとともに、リスクを軽減させるための対策をとることが欠かせません。自然災害に強い土地を選ぶためのポイントを、情報サイトへのリンクを含めて紹介します。（2014年改訂版、初出：2012年4月）

5月21日に財団法人日本不動産研究所より平成21年度3月末現在の「市街地価格指数」が公表されました。