老後も独身ということになった場合、気になることの１つとして、老後の生活費があります。平成26年全国消費実態調査から、高齢無職単身世帯（65歳以上の単身世帯のうち無職世帯）の毎月の家計収支を見てみましょう。実収入は、男性139,385円、女性130,875円で、このうち公的年金などの社会保障給付はそれぞれ128,981円、117,088円で、全体の約9割を占めています。

収入に対する支出の合計は、男性169,616円、女性162,867円で、毎月の赤字額はそれぞれ、30,231円、31,992円になります。これは、毎月の赤字分を預貯金で補てんした場合、年間で約40万円ちかく取り崩す計算になります。

ここで挙げた毎月の収入と支出の金額は、統計による全国平均ですから、あくまでも将来の家計のイメージをつかむ手がかりとしてください。実際に自分がどのくらい年金をもらえるか、今の生活水準を基準にして、将来どのくらいの生活費でやっていけそうか、を具体的に考えてみましょう。

老後の暮らしにかかるお金は、全国消費実態調査の支出項目で挙げられた「食費、住居費、水道光熱費」のような、毎月経常的に発生するお金だけではありません。大きな病気にかかったときの治療費などの緊急予備資金を確保しておくといいでしょう。また、住まいによってはリフォーム費用が必要な場合もあります。余裕があれば、老後を楽しむために海外旅行に行ったり、趣味のために大きな買い物をしたりすることもあるでしょう。
日常の生活費以外に、将来必要になる一時的な資金や万が一に備えるための資金も確保しておく必要があります。

「おひとりさまの老後」で特に考えておかなければならないのは、年をとるにつれて心身ともに機能が低下していった場合の「どこで暮らすのか」という住まいの問題、そして「誰に面倒を見てもらうのか」という介護の問題です。

例えば、今は都心で一人暮らしをして働いているけれども、将来は頼れる親戚がいる田舎に帰ろうと思っている場合などには、住まいにかかる費用（建築購入費用、賃借費用など）の準備が必要です。また、将来介護施設を利用することを想定した場合には、施設費等の資金の準備が必要です。住まいの環境や介護の有無の違いで、準備しなければならない金額も変わります。