3位:投資信託でコツコツ積み立て

貯める目的が「教育費」なので、できるだけ元本保証の方法がいいと思うかもしれません。しかし預貯金や学資保険だけではなく、より大きくお金を増やせる(かもしれない)運用商品も併せて活用すると、さらに教育費の準備がしやすくなるでしょう。運用商品の中でも、コツコツ毎月投資ができ、複数の投資対象に分散できる投資信託を活用すれば、値下がりしてお金を減らすリスクを抑えられてよいかと思います。

今ならNISAを活用するのもおすすめ

2014年1月から始まった少額投資非課税制度(NISA)。年間100万円までの投資元本から出た利益が非課税となる、お得な制度です。これを利用して、10年以上の期間をかけて教育費を育てることもできます。

出典: NISAを活用した教育資金づくりはどうすればいい? [学費・教育費] All About

2位:学資保険・低解約返戻金型保険

教育費といえば、多くの方が思いつくのが「学資保険」。最近は「学資保険」の代わりに「低解約返戻金型保険」も選択肢に加える人が多くなりました。保険を利用するメリットは、契約者(親)の死亡保障がつくこと。逆に言えば、死亡保障が必要ないなら無理に保険を選ばなくていいとも言えます。しかし、手軽に、かつ強制的に貯金ができること、預貯金よりは増やすことが可能であるという理由で、第2位に挙げました。

強制的に貯められて、使うべき時期に確実に受け取れる「学資保険」

学資保険のメリットは「強制的に貯められる」「契約者の死亡保障を減らすことができる」など色々とあります。中でも、「大学進学時など決まった時期にお金が受け取れる」のは、様々な準備方法の中でも学資保険だけ。意思が弱くて貯金が続かないという方でも、解約さえしなければ、あらかじめ決まっている時期に必ずお金をもらえることは大きなメリットですね。

出典: こども保険・学資保険のメリットと注意点 [学資保険] All About

でも、学資保険だけでは教育費不足になることも!?

学資保険加入者の平均保険金額は約213万円。これは大学の初年度にかかる金額とほぼ一致するため、4年間の学資としては準備不足ということに。「学資保険に入っているから大丈夫!」と思ってはいけないということです。

出典: 学資保険200万円では教育資金が足りない? [学費・教育費] All About

早く払い込みを終えたいなら「低解約返戻金型保険」

「低解約返戻金型保険」とは、保険料を払っている間の解約返戻金を少なくする代わりに、保険料が抑えられている保険です。払い込みが終わるまでは元本割れしますが、払い込みが終わると解約返戻金が支払総額を上回り、その後も増え続けます。学資保険と違って、保険料を払い終われば好きな時にお金を引き出せる(=解約できる)のがメリット。一方、教育費以外の目的に使ってしまうかもしれないため、デメリットとも言えます。

出典: 教育費を貯めるには「低解約返戻金型保険」も候補に [学資保険] All About

1位:児童手当を自動積立定期預金にまわす

多くのご家庭でもらうことができる児童手当が第1位です!なぜなら、貯金の王道である「先取り貯金」が国・地方から支給されるお金でラクラク実現できるから。1人め・2人めの場合、使わずにとっておくと15年で約200万円にもなるため、高校入学後の教育費に活用可能です。

また、児童手当が振り込まれる口座を、金利が高いネット専業銀行にしておくのも手。毎月振り込まれる児童手当分をそのまま定期預金にスライドさせることで、普通預金に置いておくよりもずっと大きく増やせます。

児童手当に手をつけず貯めれば、15年で約200万円に

子どもが産まれたら中学卒業までもらえるのが児童手当です。3歳未満は月額1万5000円、3歳以上小学校修了前(第1子・第2子)は月額1万円、3歳以上小学校修了前(第3子以降)は月額1万5000円、中学生は月額1万円支給されます。所得制限で児童手当がもらえない場合は、当面の特例給付として月額5000円支給されます。

出典: 児童手当の上手なもらい方 [出産・育児費用] All About