日本のバブルと米国サブプライム問題を比較

日本のバブル崩壊後の流れとサブプライム処理の流れはまさにそっくりなんです
日本のバブル崩壊のあとに辿った処理と米国のサブプライム問題の処理は驚くほど推移が似ています。ここで日本のバブル処理の流れを振り返ってみましょう。

日本のバブル処理の流れ・・・
1989年12月 日経平均株価がピークに達する
1991年07月 公定歩合引き下げ
1995年08月 木津信用組合・兵庫銀行破綻
1995年12月 住専処理のため6850億円の公的資金投入
1997年11月 北海道拓殖銀行破綻
1997年11月 山一証券自主廃業
1998年03月 銀行21行への約1兆8000億円の公的資金投入
1998年10月 日本長期信用銀行の特別公的管理開始
1998年12月 日本債券信用銀行の特別公的管理開始
1999年03月 銀行15行へ約7兆5000億円の公的資金投入
2001年03月 量的金融緩和政策
2003年04月 日経平均のボトム

そして今回の米国の場合ですと・・・

07年10月 ダウピーク
07年09月 金利引き下げ
08年03月 ベアスターンズ破綻
08年07月 カリフォルニア地銀破綻
08年○○月 ファニーメイ・フレディマックへの公的資金投入?

このように時系列で追っていくと非常に内容が似通っています。

上記の表にはありませんが、米国で空売り規制案が出ていますが、これもかつての日本の動きと全く一緒です。空売り規制には相場の本質を反転させる力はありません。むしろ空売り規制という統制が当局から出るような状況こそ下落トレンドの威力の強さを表し、その後は規制をしたにも関わらずさらに安値をつけるのが無情な相場の性質です。

ではこのあとどのような推移をたどるかと考えると、日本と同じように銀行の破綻や公的資金の注入といったことが考えられます。米国は日本の処理速度をかなり上回る速さで処理を進めていますが、それでもまだ、メドが着くまでには数年かかりそうです。

このように考えていくと日本株も米国株も、株価が本格的に反転して上昇するにはまだまだ長い時間が必要だといえるのではないでしょうか。

サブプライム問題の本質について詳しく書きました。こちらも必ずチェックしてください


<おわり>

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