資格名称 概要 主催団体
ドットコムマスター インターネットの利用技術を認定する。
家庭向けの★から企業向けの★★★まである。
NTTコミュニケーションズ
IWW(インターネットウェブマスター) インターネットを使って、申込から検定まで全てを行う完全なサイバー試験。 IWM電子資格認定事務局
CompTIA(コンプティア) 「インターネットの標準的実務スキル」といったカテゴリのみで難度による区分はない。
国内だけでも50社以上の協賛企業を得て運営されている資格。世界60カ国以上1万社以上の協賛がある。
CompTIA(コンプティア:コンピュータ技術産業協会
CIW (Certified Internet Webmaster) 世界70カ国以上で通用する資格。サーバ管理者、データベース専門家のように職務分野ごとに資格が分かれているのが特徴。 米国プロソフトトレーニング社


【今なぜベンダーニュートラル資格?】


 この表にあるとおり、ドットコムマスターのように、一つの企業が主催する資格もありますが、多くは複数の企業が協賛して認定団体を創設しています。逆に言うと協賛している企業はこの資格の内容に賛成しているわけです。
 特に人気が高まっているのがCompTIAです。公的資格に比べてカテゴリが細分化されており、各資格ごとの専門分野が明確で、取得者は認定された内容の技術を確実に持っていると思われることがその理由です。逆に、情報処理技術者試験の初級資格である初級システムアドミニストレータや初級情報処理技術者は、あまりにジェネラルな知識を問うため、実践では役に立ちにくいという声もあります。
 私自身の経験では、派遣社員を雇用する際の目安として、IT系ベンダー資格を条件とすることが確かにありました。技術系の派遣社員については、サーバ運用やネットワークの運用管理業務をお願いすることが多く、その場合に特定の製品利用技術を認定する手段としてベンダー資格の有無は非常に有効だからで、今も事情は変わっていません。
 にもかかわらず、ベンダー資格の株が下がっているのは、かなりのお金をかけて社員に取得させた資格が時とともに役に立たなくなることがままあるからです。「かつてはVisualBasicが花形だったが、今は全く使わなくなってしまった」という声の前には何もいえなくなってしまうでしょう。何事にも投資に対するリターンを求める私企業にとって、資格も投資の一つ。その効果の評価を客観的に行ってその結果、ベンダーニュートラル資格の方が投資対効果が高いと結論づけるのは至極当然のことといえます。


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