日本は自然災害の多い国

近年、日本各地で地震、台風、集中豪雨などの自然災害が頻発。過去50年における自然災害発生頻度の推移をみると、発生件数は増加傾向にあり、被害額も拡大していることが分かります。
三井ホーム

2011年に発生した東日本大震災の影響もあり、2011~2015年の被害額は大きく増加しました。
▼ルーバン・カトリック大学疫学研究所災害データベース(EM-DAT)を参照した中小企業庁資料(https://www.chusho.meti.go.jp/pamflet/hakusyo/H28/h28/html/b2_4_1_2.html)をもとに作成
※1.1971年~2015円の自然災害による被害額を集計。
※2.EM-DATでは「死者が10人以上」、「被災者が100人以上」、「緊急事態宣言の発令」、「国際救援の要請」のいずれかに該当する事象を災害として登録。


政府の地震調査委員会は、関東から九州の広範囲で強い揺れと高い津波が発生するとされる「南海トラフ地震」と、首都中枢機能への影響が懸念される「首都直下地震」が、今後30年以内に発生する確率を70%と予想しています※1

また、気象庁気象研究所などの研究グループは、地球温暖化が進むことで今世紀末には日本付近を通過する台風の速度が現在よりも約10%遅くなるというシミュレーション結果を発表※2。将来的に台風の影響を長時間受け、積算降水量が増大することで、河川の氾濫や土砂崩れなどの被害が拡大するおそれがあります。

このような自然災害から家族の生命と財産を守り、住宅への被害を最小にする“住まいの防災力”は、これから家を建てる人が押さえておくべきポイントといえそうです。

※1 内閣府「防災情報のページ」(http://www.bousai.go.jp/kyoiku/hokenkyousai/jishin.html)より
※2 気象庁気象研究所「【共同プレスリリース】地球温暖化によって台風の移動速度が遅くなる」(https://www.mri-jma.go.jp/Topics/R01/020108/press_020108.html)より

 

防災力の高い家を建てるには

では、“防災力の高い家”とはどのような家なのでしょうか。ここからは、ポイントとなる3つについて解説しましょう。

【ポイント1】自然災害時に耐えられる強固な構造体
地震や台風のときに家族の安全を守る住宅とは、強い揺れ、強風、飛来物による衝撃などに耐えられる構造体であることが重要です。また、家の損傷や家具の転倒を最小限に抑えられれば、災害後に避難せず自宅で過ごすことが可能になります。

三井ホームでは、床、壁、屋根の6面体を1単位として空間をつくる枠組壁工法に、オリジナルの屋根、壁、基礎を加えた「プレミアム・モノコック構法」を開発し、強固な構造体を持つ住宅を提供しています。

 
三井ホーム

三井ホームの「プレミアム・モノコック構法」は、6面体の構造が地震の力をバランスよく分散・吸収して揺れを抑制することで、高い耐震性を発揮します。

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地震の力を家全体で分散・吸収し、1階から2階に地震の揺れが伝わりにくい「モノコック構造」のイメージ。激しい揺れに耐えるだけでなく、家具にも揺れが伝わりづらいため、家財の転倒や怪我などの2次被害も抑えられます。 

屋根には、オリジナルの屋根構造材「ダブルシールド(DS)パネル」を採用。断熱材「ビーズ法ポリスチレンフォーム(EPS)」を木質ボード「構造用面材(OSB)」で両面から接着したDSパネルは、素材を重ねただけの場合と比べて100倍以上も曲がりにくい強度を持ちます。

このDSパネルを、緊結金物「スクリューネイル」で30cmの密な間隔で構造体にしっかりと緊結し、強風による屋根の吹き上げや飛来物による損傷を防ぎます。
 

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約2.4トンの車の重量にも耐える、高い強度を持つ「DSパネル」。約164ミリの厚いパネルを打ち止めるのに十分な長さがある緊結金物「スクリューネイル」を用いて構造体に緊結します。

外壁に用いる「ブロックアンドシームレス(BS)ウォール」は、外壁下地材「スーパーファインクリート」で仕上げた継ぎ目のない外壁材です。大小さまざまな骨材と特殊樹脂を組み合わせた細密充填による緻密な結合と、継ぎ目がないことにより、対衝撃性、耐火性、防水性など高いレベルで備えています。

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「BSウォール」の耐衝撃性試験では、8㎏の重量物を3mの高さから落下させても損傷は見られませんでした。台風などによる飛散物に対して極めて強い外壁材です。

基礎は、地盤への負荷を分散させる“面”で支える、超剛性ベタ基礎「マットスラブ」を採用。“線”で支える一般的な住宅の布基礎に比べると剛性が高く、地盤の影響が少ない基礎といえます。

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従来の配筋(左)に比べ、超剛性ベタ基礎「マットスラブ」は鉄筋量を従来比2倍以上に増加。コンクリートは1㎠あたり約240kgもの荷重に耐える圧縮強度24N/㎟のものを採用し、優れた強度を実現しました。
※東日本大震災時の2階建て耐震等級3当社標準仕様比。

【ポイント2】創エネ・蓄エネ設備の導入
災害後、強固な構造体により家への損傷が少なく、そのまま自宅で生活できる場合でも、電気や水などのライフラインは使えなくなる場合があります。さらに、災害規模が大きいほど、ライフラインの復旧には時間がかかるでしょう。

家を建てるときに、太陽光発電やエネファームなどの創エネ設備と、蓄電池などの蓄エネ設備を導入しておけば、ライフラインが使えないときの“備え”となり、テレビからの情報収集や、冷蔵庫の使用、電気ケトルでお湯を沸かす、携帯を充電する、照明をつけるなど、様々な場面で役立ちます。

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太陽光発電(写真左)やエネファーム(写真右)で電気をつくり、蓄電池に貯めておけば、停電時でも必要最低限の家電製品を使用できます。

高効率給湯器のエコキュートは、電気を使用してつくったお湯をタンクに貯めています。災害などで断水が発生した場合には、タンクの非常用水栓からお湯(水)を取り出して使用可能。飲料用には適しませんが、手を洗ったりトイレを流したりする生活用水として活用することができるのです。

エコキュート

非常時にはタンク(右)に貯めたお湯や水を使えるエコキュート。非常時用のストックスペースを取らずに、生活用水を常に確保できる利点もあります。

【ポイント3】備蓄スペースの効率的な配置
自然災害の発生後には、スーパーなどで買い物が出来なくなったり、支援物資が届かないなどの事情により、水や食料の調達が難しくなるおそれも。そのため政府は、自然災害に備えて自宅に約1~2週間分の水や食料、生活必需品の備蓄と、キャンプ用品と兼用できる食器や調理器具、ペットボトルのミネラルウォーターなどを用意しておくことを推奨しています。

しかし、実際にそれだけの量を備蓄するとなると、ある程度のスペースが必要になり、収納場所の確保だけでも一苦労。そこで、注文住宅を建てる際には自由に間取りを決められるというメリットを活かし、小屋裏やロフト、スキップフロアの一角、地下などに、あらかじめ備蓄品の収納スペースを配置するとよいでしょう。

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小屋裏、ロフト、床下など、空間を立体的に有効活用する空間設計「+α・SPACE」なら、備蓄品の収納スペースを分散して配置できます。

例えば床の高さを変えて中間層を作るスキップフロアを採用すれば、1階メインフロアの生活動線から使いやすく、備蓄品はもちろん普段使う物の出し入れもしやすい収納スペースを確保可能です。ロフトや小屋裏収納は、LDKなど家族が過ごすスペースからは少し離れますが、地上からの高さがあるため、水害でも影響を受けにくい備蓄スペースになります。

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1.5階のスキップリビング下の空間を、防災用品や水、ストック食材、日用品などの収納スペースに。1階からダイレクトに出入りができるため、重たい荷物も収納しやすく、ストックの状況や保存食などの賞味期限の管理もしやすい。

 
三井ホーム

三井ホームの「DSパネル」を用いた小屋裏空間は、広いスペースを確保しやすいため、キャンプ用品や防災用品など大きくてかさばる物の収納に最適です。
 

レジリエンスな住まいで、安心できる暮らしを

新聞やWebなどで「レジリエンス」という言葉を見聞きしたことはありませんか?

レジリエンスとは耐久力・復元力や弾力性を意味する言葉で、物理学、生態学、心理学やITなど様々な分野で使われています。住宅においては、災害に対する耐性や災害後の回復力といった意味を持ち、近年、それらの力を備えた「レジリエンスな住まい」の重要性に注目が集まっています。

レジリエンスな住まいは、災害発生時に家族の安全を守り、家族の暮らしを速やかに回復できる工夫がある家、つまり“防災力の高い家“と同義といえます。今回ご紹介した3つのポイントを参考にして、長く安心して生活できる家を建てましょう。

【関連サイト】
家族のくらしを守る住まいの防災│三井ホームのレジリエンス
TECHNOLOGY PARK│三井ホームのテクノロジー
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