貯蓄

成功率ほぼ100%の資産運用術

100%確実な資産運用など存在しません。とはいえ、「ほぼ確実」な方法ならないわけでもありません。そこで今回は、「成功率ほぼ100%の資産運用術」をご紹介しましょう。

中原 良太

執筆者:中原 良太

エビデンスに基づく資産活用&マネープランガイド

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僕の周りでも身を固める人が増えてきており、資産運用について相談を受けることも増えました。中でもよく聞かれるのが、「絶対に失敗したくないから、確実に上手くいく資産運用術を教えてくれ!」といった質問です。
 
資産運用を知っている人からすれば、なんとも欲張りなリクエストです。100%確実な資産運用など存在しません。とはいえ、「ほぼ確実」な方法ならない訳でもありません。そこで今回は、「成功率ほぼ100%の資産運用術」をご紹介しましょう。
 

その方法とはズバリ!

答えを言ってしまうと、「節約」と「節税」です。資産運用と聞くと、「株を買う」「不動産を買う」といったイメージがあります。ですが、いずれも失敗すると損をします。「ほぼ確実に上手くいく」とは言えません。
 
しかも、「高リスク高リターン」といわれる株式投資では、100年に数回ほどお金が半分に減る大暴落があります。それだけのリスクを取っても、平均的な利回りは「金利+4~5%」くらい(1)。
節約と節税

ほぼリスクなしで資産運用を始めたいなら、まずは節約と節税から!

一方、(制度さえしっかり理解していれば)節約と節税は成功率ほぼ100%で上手くいきます。しかも、株式投資と違って、元本をリスクにさらす必要もありません。
 
リスクを取って「年率5%のリターンを得る」より、リスクを取らずに「年5%の支出を減らす」ほうが簡単だし、即効性があります。
 
「50万円を失うリスク」を取って、100万円を株式投資に回したとしても、せいぜい月々3500~4000円くらいの収益が得られる程度です。この決断には大きな勇気が要ります。一方、(個人差はあれど)月々3500~4000円を節約(または節税)するくらいなら、誰でもできるはずです。見過ごされがちな選択肢ですが、一考する価値はあるでしょう。
 

節約の基本

まずは節約。節約で必ず押さえておきたいのは、以下の2つです。

〇その1:保険料の見直し
〇その2:固定費の見直し  

1つ目に検討したいのが保険料。保険は、加入者全体からみて、「(金銭的には)得をできない仕組み」から成り立っています。
 
基本的に「お買い得な保険」などというものは存在しません(本当にお買い得なら、どうして保険の営業マンが高給取りなのでしょうか。彼らの収入は、保険料から支払われているのです)。
 
ちなみに、僕の場合は「国民健康保険」とマンション賃貸に必要な「火災保険」にのみ加入しています。それ以外は、割にあわないと考えて、浮いたお金を貯蓄に回すようにしています。
 
2つ目の実践的なテクニックとして、手始めに検討したいのが固定費の節約です。僕ら日本人の8割以上は、「電気代」や「通信費」を無駄遣いしています(2)(3)。これらの固定費を削減するだけでも、だいぶ支出をおさえられるでしょう。
 

節税の基本

次に必ず押さえておきたいのは、貯蓄をしながら節税もできる以下の2つです。
 
〇その1:生命保険料控除を活かした貯蓄
〇その2:iDeCoを活かした貯蓄

 
まず検討したいのが、生命保険料控除を活用した貯金のペースアップです。いつでも100%以上のお金が戻る便利な生命保険制度などもあります。保険の見直しやご家族がいて保険の加入を考えている場合などは、検討してみるのもよいでしょう。
 
保険で積み立てたお金は、年末調整や確定申告のときに生命保険料控除の対象とすることができます。つまり、「お金を貯金しながら税金が還付される」のです。生命保険料控除の制度を利用して、貯蓄と同時に節税もしてみましょう。
 
次に検討したいのがiDeCoです。iDeCoとは個人向け確定拠出年金のことで、節税しながら資産運用を行える口座です。iDeCoに拠出したお金は一定期間引き出せなくなりますが、その代わりに所得税や住民税の控除を受けることができます。
 

まとめ

なお、節約や節税で浮いたお金については、そのまま消費してしまっては意味がありません。ノーリスクで浮かせたお金を投資に回し、さらに不労所得を生み出すのがよいでしょう。
 
僕のオススメは、インデックス投資と呼ばれる投資法です。放ったらかしで年率4~5%くらいが期待できます。併せて検討してみてはいかがでしょうか。
 
●参考資料
 
  1. 論文:山口勝業, 2016, "株式リスクプレミアムの時系列変動の推計 --日米市場での62年間の実証分析", 証券経済研究, 93, pp. 103-111
  2. 資料:電力小売全面自由化の進捗状況について(資源エネルギー庁)
  3. 資料:電気通信サービスの契約数及びシェアに関する四半期データの公表(総務省)

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