家族で車にのっている

わかったつもりになりがちな、人身傷害と搭乗者傷害。

自動車保険の補償見直し相談では、まずお客様が補償内容をどの程度把握しているかを伺いながら、選んでいる補償や保険金額などを保険証券で確認しています。人身傷害保険(以下、人身傷害)と搭乗者傷害保険(以下、搭乗者傷害)の補償内容について尋ねると、「あまりわからない」、「入るときはわかったつもりだったけど、思い出せない」というお客様が多数を占めます。

ダイレクト自動車保険に自分で乗り換えた経験がある人などは、かなり正確に把握していることも少なくないのですが、自動車ディーラーなどの保険代理店から受けた提案のまま加入し、そのまま見直したことがないという人は把握が不十分な人が多くなる印象です。まずは、人身傷害の補償内容をおさらいしてみましょう。
  

人身傷害の補償内容を正確に知ろう!

人身傷害では契約車両に搭乗中の人、つまり自分や同乗者が事故により死傷した場合に、過失割合に関係なく、実際の損害額に対し約款の基準に基づいて保険金が支払われます。つまり、本人の過失分も含めて補償されますし、保険金は示談交渉の結果を待たずに支払われます。
 
人身傷害が補償する「損害」は、ケガによる損害、後遺障害による損害、死亡による損害の3つをカバーし、例えば次の損害を挙げることができます。

・治療費
・休業損害
・精神的損害
・後遺障害によって失われた利益(逸失利益)
・後遺障害による将来の介護料
・死亡による逸失利益
・葬儀費用
 
「損害」というと、亡くなったときに失われる収入や、ケガの治療費を考えがちですが、後遺障害を負った場合も補償され、収入減などの逸失利益や将来の介護料まで算定対象になっています。つまり、「生命保険」とは、大きく補償内容が異なります。
 

人身傷害の保険金額を決めるときは特に後遺障害を意識

「生命保険」では亡くなったとき以外に、「高度障害状態」でも保険金が支払われるのが一般的ですが、「高度障害状態」として約款で定められているのは「両眼の視力を全く永久に失ったもの」「中枢神経系・精神または胸腹部臓器に著しい障害を残し、終身常に介護を要するもの」など、非常に限られた状態です。後遺障害を負った場合でも、生命保険の「高度障害状態」に当てはまる可能性はかなり低いと考えましょう。
 
一方、「傷害保険」は、ケガによる死亡だけでなく後遺障害も補償の対象となり、後遺障害の程度に応じ「死亡・後遺障害保険金額」に対する一定割合が支払われます。また、このところ商品が増え注目を浴びている「就業不能保険」は、働けない状態が一定期間続いた場合に毎月給付金が支払われます。
 
人身傷害の保険金額を決めるときは、特に後遺障害を負った場合を意識し、加入している「傷害保険」や「就業不能保険」などの補償/保障も考慮するとよいでしょう。なお、ダイレクト自動車保険の標準プランでは、人身傷害の保険金額は、3,000万円~5,000万円となっていることが多いようです。
 

人身傷害は補償範囲もチェック

人身傷害の補償範囲は、「車内のみ補償型」の他、補償範囲の広い「車内+車外補償型」もあります。「車内+車外補償型」は、記名被保険者とその家族※ が歩行中や自転車乗車中などの自動車事故も補償しますが、保険料は高くなりますので、必要に応じてタイプを選びましょう。
 
夫婦で別々に車を所有するなど家族で複数の車があり、それぞれの車に人身傷害を付けていることがあります。この場合、「車内+車外補償型」にするならば1台だけにしないと、車外補償が重複し保険料の無駄が発生しますので、注意しましょう。
 
※「家族」とは、記名被保険者の配偶者、記名被保険者またはその配偶者の同居の親族・別居の未婚の子とする保険会社が一般的です。

参考:ソニー損保ホームページ「人身傷害」