自動車保険一括見積サイト比較イメージ図

 自動車保険一括見積サイトは比較が難しい部分も

自動車保険の一括見積りを利用すると、どうしても保険料だけに注目しがちですが、それ以外にも重視したいポイントがあります。また、保険会社により補償やサービス、免責金額などが異なり、同条件では比較が難しい部分も。保険会社の見積りを比較するときに注目すべきポイントを整理します。
 

一括見積りのメリット・デメリット

自動車保険の保険会社を選ぶときに、「自動車保険一括見積サイト」を利用することは、有力な選択肢となっています。1回の見積条件の入力で、何社もの保険会社から見積りを無料で取り寄せすることができるサービスで、大手サイトでは最大20社に一括見積りが可能とうたっています。ダイレクト自動車保険だけでなく、代理店型の自動車保険の見積りを依頼できるサイトもあります。
 
一括見積サイトの入力内容は、ダイレクト自動車保険の公式サイトと大きな違いはありません。契約中の保険の保険証券があればほとんどの項目は入力でき、他には運転免許証の色の確認と、現在の保険期間中に保険を使った事故がある場合、契約の更新案内や継続申込書も用意しておいた方がよい程度。少ない手間で手早く複数社の見積りが欲しいというようなニーズには適しているといえるでしょう。もちろん、このサービスは無料で利用することができ、利用サイトやタイミングによっては、キャンペーンでプレゼントがもらえることも。
 
こうしたメリットがある一括見積りですが、デメリットもあります。最大のデメリットは、入力した見積条件に対し、各保険会社により設定できる補償範囲や条件が異なるため、同一条件での見積りはできないことが多く、また、その違いが把握しにくいことではないでしょうか。

→ダイレクト自動車保険公式サイトの見積りを試してみる
 

 一括見積りでありがちな保険会社による違い

一括見積りで受け取った見積りに同一条件でない部分があるならば、違いがある箇所をチェックする必要があります。保険会社によって異なっている可能性が高いポイントは、次の3つです。
 
車両保険の保険金額
同じ型式、初度登録年月(軽自動車は初度検査年月)でも、保険会社により車両の評価額が異なり、車両保険の保険金額として設定できる範囲も異なります。そのため、一括見積りの入力時に保険金額を入力したとしても、見積りで設定されている金額が保険会社により異なっていることがあります。
 
車両保険の免責金額
保険金を受け取るときに自己負担となる金額である免責金額は、保険期間中で1回目の車両事故と2回目以降の車両事故でそれぞれに金額設定したパターンがあり、例えば、「5-10万円(1回目の車両事故での自己負担額5万円、2回目10万円)」のように各保険会社で数種類を決めています。ただしそのパターンは保険会社により異なっているため、一括見積りでも同一にならないことが多くあります。
 
弁護士費用補償特約とロードサービス
保険会社により自動的に付帯される特約やサービスに違いがあり、一括見積りではこれらの有無にバラつきが生じることもよくあります。弁護士費用補償特約は、多くの保険会社では付帯するかどうかを選べるのですが、一部の保険会社では自動付帯となっているため、一括見積りの条件入力で弁護士費用補償特約を付帯しないとしても、付帯されている保険会社があることに注意が必要です。また、ロードサービスは無料で付帯されている保険会社がほとんどですが、オプションのサービスとして付帯が選択になっている保険会社もありますので、注意が必要です。
 
ここまで代表的な異なっている可能性が高いポイントを挙げましたが、これら以外にも異なっている可能性があり、一見違いがわかりにくいポイントもお伝えいたします。
 
・車両保険の補償範囲(多くの保険会社は「一般型」と「エコノミー型(車対車+A)」がある)
・人身傷害保険の補償範囲(「車内のみ補償型」と「車内+車外補償型」がある)

→一括見積サイトでは必要な特約が付帯されないことも?