「もっと世帯所得を増やしたいんだけど、どうしても足りない!」という方へ。今回は、そんなあなたに、もっとも確実かつ即効性の高い方法をご紹介しましょう。
 
以前、「貧乏を抜け出す最も確実は方法は何か?」という話をしました。ここでは、ハーバード大学の研究や、カリフォルニア大学などの研究を取り上げて、もっとも確実に貧乏を抜け出す方法について解説しました。
 
ここでもご紹介したロススタインの研究(1)によると、「世帯所得を左右する2大項目は『パートナーの収入』と『不労所得』」なのだとか。ですから、世帯所得を増やしたい方は、「パートナーの収入を増やす」ことと「不労所得を作る」ことの2つを考えると、効果的だと考えられます。
 
とはいえ、2つ目の方法の「不労所得を作る」は、大きな効果が出るのは10~20年後と先の話です。だから、即効性を求めるご家庭では、1つ目の「パートナーの収入を増やす」から検討するとよいと思います。
 

世帯所得を増やす作戦1:パートナーに働いてもらう 

そこで検討すべき1つ目は、「パートナーに働いてもらう」という方法です。仮にあなたの家の家計が苦しいにもかかわらず、パートナーが働いていないのであれば、真っ先に検討すべき方法でしょう。あるいは、あなた自身が働いていないのであれば、あなたが働くとよいでしょう。
 
とくに、都市部に住んでいる方は、共働きをしている家庭は一般的です。ここ数十年で、家賃が高騰したこともあり、普通の暮らしをするのに必要なお金が増えているからです。
 
だから、一昔前のような「男性が出稼ぎに出かける」「女性は家を守る」といった役割分担だけでは、上手くいかなくなってきたと考えておいてよいでしょう。男性も家事を行い、女性も働く。そうやって共働きをして暮らす方が、よほど現実的です。
 

世帯所得を増やす作戦2:パートナーの転職を手伝う 

検討すべき2つ目は、「パートナーの転職を手伝う」という方法です。仮にあなたのパートナー(もしくは、あなた自身)が就職先に恵まれておらず、不当に安い給料で働かされているのであれば、転職を検討すべきです。
 
収入を増やす確実な方法は3種類しかありません。テンプル大学の研究(2)によれば、収入を大きく左右するのは「職業」「教育」「住んでいる場所」の3つなのだとか。このうち、「教育」は実をつけるまで時間がかかります。

それに「住んでいる場所」を変えるのもお金と時間がかかります。ですから、てっとり早く所得を増やしたいのであれば、パートナーか自分の転職を検討するのがよいでしょう。
 
なお、転職先が見つからないまま退職をすると、次の働き口が見つかるまで無収入が続きます。時間制限があるうえ、焦りも生じるでしょう。そのせいで、短絡的に転職先を決めてしまうことにつながりかねません。だから、「退職は転職先が見つかった後にする」のがよいでしょう。
 
転職先の探し方としては、「女性が活躍している企業」や「離職率の低い会社」を探すのがよいでしょう。こういった企業は業績の伸びが良く、成長性が高い(3)(4)ことが分かっています。それに、働きやすい環境であることも期待できますから、まずはこの2点を意識するとよいでしょう。
 

まとめ

世帯所得を増やすのに、裏道や近道はありません。あるとしたら、きっと詐欺じみた方法である可能性が高いでしょう。「自分が働く」「パートナーに手伝ってもらう」。世帯所得を増やすには、この2点が確実であることが科学的にも分かっています。
 
「所得が少ない!」と嘆いても収入は増えませんから、嘆く時間があったら、その時間を「どうやって働くか?」「どうやってパートナーに手伝ってもらうか?」を考える時間にあてた方がよいでしょうね。
 
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【参考文献】
 
  1. ワーキングペーパー:Jesse Rothstein, 2018, "Inequality of Educational Opportunity? Schools as Mediators of the Intergenerational Transmission of Income", NBER Working Paper, 24537
  2. 論文:William H. Hampton, Nima Asadi, and Ingrid R. Olson, 2018, “Good Things for Those Who Wait: Predictive Modeling Highlights Importance of Delay Discounting for Income Attainment”, frontiers in Psychology, 9(1545), pp. 1-10
  3. リサーチレポート:伊藤正晴, 物江陽子, 2016, “日本企業における女性登用の動向と企業パフォーマンス”, 大和総研調査季報, 21, pp. 64-91
  4. 調査:伊藤正晴, 2018, “離職者比率の水準と企業パフォーマンス(下)”, 大和総研レポート
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