PBR(株価純資産倍率)とは?初心者にもわかりやすく解説!

<INDEX>
PBRは何を表している?
PBRの活用方法や目安は?
PBRと株価の関係とは?


PBRは何を表してる?

PBRとはPrice Book-value Ratioの略語で株価純資産倍率のことです。PERと並び、株価が割安か割高かを判断する最も重要な指標な1つです。投資初心者の方は、財務諸表などのファンダメンタルの確認と併用して銘柄選別に利用しましょう。

PBRとはPrice Book-value Ratioの略語で株価純資産倍率のことです。PERと並び、株価が割安か割高かを判断する最も重要な指標な1つです。投資初心者の方は、財務諸表などのファンダメンタルの確認と併用して銘柄選別に利用しましょう。

PBRとはPrice Book-value Ratioの略語で日本語で言えば株価純資産倍率のこと。株価がBPS(1株当たり純資産)に対して何倍まで買われているかを示したものです。PER(株価収益率)と並び、株価が割安か割高かを判断する重要な指標な1つです。投資家にとっては非常に重要な指標ですのでしっかりと理解しておきましょう。

計算方法は株価をBPS(1株当たり純資産)で割って算出します。たとえば、株価が1000円、BPSが800円であった場合、

・PBR=1000円(株価)÷800円(BPS)=1.25倍

となります。
同じように時価総額を純資産で割っても同じように算出できます。たとえば、時価総額が100億円、純資産が80億円の場合、100億円÷80億円=1.25倍となります。この場合、会社の保有している純資産に対して25%割高な水準まで株価が買われているということになります。

PBRの活用方法や目安は?

PBRは株価が割高か割安かを判断するときに利用されます。PBRが高ければ高いほど割高、低ければ低いほど割安と判断でき、一般的にPBRが1倍未満の場合、株価は割安と考えられています

PBRが1倍ということは、当然のことながら、株価と1株あたりの純資産(=解散価値)が等しいと言うことです。簡単に言えば、会社が解散することになって、会社の持っている資産を全部売却して、それを株主の持ち分に応じて返却するとしたら、投資金額がそっくりそのまま戻ってくる株価水準です。これは株式投資をするにあたり、損するリスクが非常に低いことを意味します。

そもそも企業にはブランド力や営業力、技術力などの目に見えない資産がたくさんあります。黒字企業でPBR1倍ということはそれらの目に見えない資産の価値がゼロということを意味しますから、株価は非常に割安と判断できます。通常は黒字なのにPBRが1倍未満ということは発生しそうになさそうですが、現実には発生します。これは需給や人気、株式市場全体の動向などが影響します。そして実際のところ、そのような場合、割安と判断されて株価が回復するケースもよくあるのです。このように、PBRは株価が低水準にあるときに、株価の底を探る際に重要な役割を果たす株価指標となります

PBRと株価の関係とは?

ただし、PBRが1倍未満だから必ずしも割安と判断するのは早計です。まず、PBRが1倍未満ということは、何か悪い材料があるからこそ1倍未満になっているとも考えられます。その原因が赤字であったり、倒産の噂があるといった目に見える場合もあれば、目に見えない(なかなか気がつかない)場合もあるので注意が必要です。

その一方で、PBRが10倍以上のような、非常に割高な銘柄もよく見かけます。これらの企業は割高だから見送った方が良いのかというと、一概にそうとは言い切れません。工場や店舗を構える必要がある企業であれば、純資産も会社の拡大と同時に大きくなる傾向がありますが、IT企業などの場合は会社の拡大ほどには純資産が拡大せずに、コンパクトなままであることがある上、成長率が高かったり利益率が高い場合、株価が高く評価される傾向があるため、高いPBRになることが珍しくありません。逆に言えば、高いPBRということは純資産以上の価値が認められているとも言え、その内容を精査していくと有望企業が見つかるケースもあります。

最後に、PBRが一番有効に働くケースはいつかと言えば、何らかの原因で市場全体が大きく調整しているときに、普段はPBRの高い優良銘柄がPBR1倍以下になったようなケースです。そのような場合、その銘柄の営業力やブランド力などは価値がゼロとして評価されているわけですから、バーゲンセールのような状態といっても過言ではなく、長期目線での購入を検討しても良いタイミングと言えるでしょう。

ともあれ、PBRは株価の割安さを判断する上での重要な指標の1つですが、1つだけで利用するのではなく、その他の指標と併用して、その銘柄の投資判断を行っていくのがよいでしょう。

参考:日本株通信

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