自動車保険を乗り換えようと、ダイレクト自動車保険のウェブサイトで見積もってみたところ、これまでと比べて保険料が大きく下がり、驚くことがあるかもしれません。代理店型の自動車保険からダイレクト自動車保険への乗り換えの場合、ほぼ同じ補償内容でも保険料が半分程度になることはあるのですが、間違いや意図しない変更が、保険料が下がった理由の一部になっていることもあり得ます。何も間違いや変更がなくても、自分で見積りすることに慣れていなければ「何か間違いがあるのかも」と心配になる人もいるでしょう。設定や補償内容をしっかりチェックしておく必要があります。

選んだ走行距離区分をチェックしよう

一見これまでと同じような条件に見えても、ひとつひとつを細かくチェックすることが必要です

一見これまでと同じような条件に見えても、ひとつひとつを細かくチェックすることが必要です

まずチェックしたいのは、走行距離区分の選択です。代理店型の自動車保険では走行距離により保険料が変わる仕組みを採用していないのが一般的ですが、多くのダイレクト自動車保険では「5,000km超10,000km以下」というように、各保険会社が設定した年間の走行距離区分から自分が合うものを申告し、それにより保険料は変わります。走行距離が短い区分ほど、保険料が下がる仕組みです。

申告する年間走行距離は、これから1年間に走行する距離を予想して申告するタイプの保険会社と、過去1年間に走行した距離を申告するタイプの保険会社があります。

代理店型からダイレクト自動車保険への乗り換えを見積もった人は、走行距離区分を選ぶのに慣れていないかもしれません。選んだ区分が適切かどうかを再チェックしましょう。年間走行距離の見当がつかない人は、各保険会社のウェブサイトに掲載されている、車の使用状況による年間走行距離の目安を参考にして区分を選択しましょう。以下は「ソニー損保」の年間走行距離の目安です。

  • あまり乗らない =3,000km以下
  • 近所の買い物などがメイン =5,000km以下
  • 通勤・通学(片道30分くらい) =7,000km以下
  • 休日使用、時々旅行 =9,000km以下
  • 通勤・通学(片道1時間くらい) =11,000km以下
  • 毎日長距離 =16,000km以下
  • 毎日かなりの長距離を走る =無制限
出所:ソニー損保 ウェブサイト(2018年2月20日時点)

ダイレクト自動車保険からダイレクト自動車保険への乗り換えの場合は、保険会社によって走行距離区分の分け方がかなり異なるため、加入中の保険の走行距離区分とは違う区分を選ぶ必要が生じることも少なくありません。短すぎる走行距離区分を選んでいないかを再確認しましょう。

運転者限定と年齢条件をチェックしよう

自動車保険は、契約車両を運転する人が誰であっても補償されるのが基本ですが、補償の対象となる運転者の範囲を限定することにより保険料が安くなる「運転者限定」の制度があります。運転者限定の種類は、「本人・配偶者限定」「家族限定」が一般的で、「本人限定」が選べる保険会社もあります。運転者の範囲を狭くするほど保険料が安くなりますので、見積もった保険料が大きく下がった場合、運転者限定を誤って選んでいないかをチェックしましょう。

運転者の年齢条件も併せてチェックしておきましょう。年齢条件の種類は「21歳以上補償」「26歳以上補償」「35歳以上補償」そして「年齢を問わず補償」を含めた4区分が一般的で、補償の対象となる人の年齢が高い区分を選ぶと保険料が安くなります。「35歳以上補償」の代わりに「30歳以上補償」としている保険会社や「35歳以上補償」を設けず3区分としている保険会社もありますので、保険会社の乗り換え見積りでは注意が必要です。

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