ここ数年、日本では火災や地震、台風、津波、竜巻などに加えて「これまでに経験したことのない大雨」や「記録的豪雨」「ゲリラ豪雨」などが引き起こす水害も目立っています。これからは家選びにおいても、快適に過ごせるかだけでなく、災害に対する強さも意識したいもの。では、どのような家が大切な家族の命を守るのでしょうか。

我が家の周辺で、自然災害が発生するリスクは?

河川氾濫の被害にあった住宅

自治体が発行するハザードマップやハウスメーカー、民間の調査会社を使うことで災害リスクのある土地の目安をつけることができる

まず、自然災害に強い家の大前提としてチェックしておきたいのが、家が建つ土地の情報でしょう。当然ながら、災害リスクが高い土地では、どれだけ高強度の家であっても不安が残ります。

そこで役立つのが、各自治体がWeb上で公開している各種のハザードマップ。住環境や地形、過去に発生した災害の記録などによって、洪水や高潮、土砂、火山、液状化のしやすさなど災害の種類別に用意している自治体もあります。また、マップを無料配布している自治体も多いので、それを手に入れてもいいでしょう。

ただ、ハザードマップ上で災害が発生しやすいエリアだからと言って、必ず発生するとは限りませんし、逆に、リスクがないとされていても安全とは断言できません。ハザードマップはあくまで土地選びの目安として考えてください。

公的な情報だけでは不安という方には、ハウスメーカーや民間の地盤調査会社に依頼して地盤の強さや浸水、液状化のリスクなどを調査してもらう手段もあります。調査費用は会社によってケースバイケースですが、なかには、HP上で調べたい場所の住所を入力すると無料診断した結果をメール送信してくれる会社もあるので、試しに利用してみてもいいでしょう。

また、地震や火災などは場所に関係なく、どこでも発生し得る災害です。特に日本で地震のリスクが高いのはご承知のとおり。事実、世界で発生するマグニチュード6以上の地震の約20%※1が日本列島付近で発生しています。

万が一、災害が起きた後の対応を決めておこう

避難場所の案内

避難場所に行く途中に危険な場所はないかもチェックしておきたい

時と場所を選ばずに発生する自然災害。その瞬間、家族が職場や学校、自宅などに居て、離れてしまっていることも十分に考えられます。

そこで大切なのが、災害が起きた後の連絡の取り方や避難場所を予め決めておくことです。

連絡手段は、災害用伝言ダイヤル(171)、災害用伝言サービスやメール、インターネット電話、SNSなどが良いとされています。これは過去の災害発生時、被災地への音声通話が集中して電話がつながりにくくなったことを受け、政府が推奨しているもの。家族間でどの手段を使うか決めておくといいでしょう。なお、災害用伝言ダイヤル(171)・災害用伝言サービスは毎月1日、正月三が日、防災週間(8月30日~9月5日)、防災とボランティア週間(1月15日~1月21日)に体験利用をすることもできます。

洪水や津波などの発生時に緊急避難する「避難場所」がどこかを知っておくことも必要です。これはほとんどの自治体がWeb上で公開していますし、先述したハザードマップに載っているケースもあります。できれば、家族で実際にその避難場所へ徒歩で移動しておくと、いざという時の避難がスムーズになるでしょう。

防災用の食べ物・水は「日常生活の延長」と考える

貯水タンク

水の1日の消費量は1人あたり3リットル※2が目安だ

また、非常食や飲料水のストックも考えておかなければなりません。国は家庭での備蓄を「1週間分程度」※3確保することが望ましいとしています。

非常食といえば乾パンが定番ですが、近年では保存性だけでなく、味も美味しいアウトドア用の携行食なども注目されています。不便を強いられ、ストレスが溜まる避難生活では「食」が大きな楽しみになるといわれており、自分が食べて美味しいものを準備しておくことも大切なようです。加えて、カセットコンロや携帯ラジオ、家庭によっては乳児用の粉ミルクやオムツ、持病薬、簡易トイレ、トイレットペーパーなども準備しておくべきアイテムです。

ところで、このように説明すると、必要なことだと頭では理解していても、用意すべきモノが膨大にあり、なかなか手が付けられない……という方もいらっしゃるかもしれません。

しかし、自宅で生活する場合の備蓄は、日常的に消費している食料、飲料水を少し多めに備えることで対処できます。食べ、飲み、量が減ったら買い足して常に一定量を保つ。このサイクルを守っていれば備蓄としては及第点といえます。


次ページでは、いよいよ自然災害に強い家について考えます。