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2017年を締めくくる、LGBTニュースの総まくり

同性婚

正式に結婚できるようになったドイツのゲイカップル。今年は台湾、マルタ、ドイツ、オーストリア、オーストラリアで結婚の平等が達成されました。

2017年もいろんなことがありました。ニュースなどで年末に話題になることといえば、年間総まくり、10大ニュース、流行語大賞、今年の漢字などだと思います。

流行語大賞は、LGBTの間でものすごく流行したという言葉は特に思いつかないのですが、もっと世の中に認知されてほしい新語としては「SOGIハラ=性的指向・性自認に関する差別」という言葉があります。SOGI(ソジと読みます)は、Sexual Orientation(性的指向)とGender Identity(性自認)のイニシャルを組み合わせた言葉で、近年使われることが多くなっています。

LGBT的な今年の漢字は何かというと……あえて言うなら「多」でしょうか。多様性の「多」、いろんなところで最多記録更新の「多」という意味合いです。

さて、今回は2017年を締めくくる記事として、国内外のLGBTニュースを総まくりしながらも、特に重要なトピックをフィーチャーし、2017年がLGBTにとってどんな年だったのかということを総括していきます。前半が国内のこと、後半が世界の話です。
3.実はスゴい! LGBTの議員たち
4.企業のLGBTへの取組みは待ったなし!
5.目からウロコ! 文京区の取組み
6.東京レインボープライドが過去最多の10万人規模で成功

■海外のLGBT関連ニュース
1.おめでとう! 台湾がアジア初の「同性婚承認」へ
2.世界は「トルドー的な動き」と「トランプ的な動き」へ二極化?
3.映画『ムーンライト』がアカデミー作品賞を受賞! 
4.世界のLGBT著名人への「おめでとう&おくやみ」


1.大阪市で、ついに同性カップルの子育てが公に承認!

ゲイの養子縁組

有名ファッションブランド「アクネ」が、ゲイカップルとその子どもたちを広告に起用しました。日本でも将来、こんな素敵なファミリーが増えるといいですね。

2017年4月5日、大阪市が市内に住むゲイカップルを「養育里親」(※)に認定しました。同性カップルが養育里親に認定されたのは全国で初。歴史的な出来事です。めでたく養育里親となったゲイカップルは、「里親制度というのは『子どもを育む役割を引き受ける』ものです。『子どもがほしい』大人のための制度ではなく、子どものために『育つ家庭』を用意する、子ども中心の制度です。多くの大人が、家庭を必要とする子どものために、『育てる役割』の担い手になることに関心を持ってもらえたらと思います」と語り、このコメントも本当に素晴らしい!と評判を呼びました。

※里親制度の概要
里親制度は児童福祉法で定められた制度で、親の死亡や重病、虐待・育児放棄などさまざまな事情で、実の親のもとでの養育が困難な子どもを里親が育てるもの。虐待による影響や心身に障害があり、特に配慮が必要な子どもを預かる「専門里親」、養子縁組を前提とした「養子縁組里親」、親に代わって祖父母など血縁者が育てる「親族里親」、それ以外の一般的な「養育里親」の4種類があります。養育里親は、実の親が引き取る見込みのある子どもを、実親の元へ家庭復帰できるまで、あるいは18才まで家庭内で一定期間養育する里親です。


海外で同性婚が認められた国の多くで、同性カップルの養子縁組も認められており、アメリカではレズビアンカップルの3組のうち1組が、ゲイカップルの5分の1が子どもを育てています。

一方、日本では、同性カップルが子どもを引き取って育て、養子とすることはできませんが、今回の養育里親承認が意義ある一歩となるのではないかと期待されます。

一部、ネット上で「子どもがかわいそう」「いじめられそう」といった書き込みもありましたが、それに対して「馬鹿げた意見」「そうした偏見をたしなめ、やめさせればいい」「その問題の責任は社会の側にあり、同性カップルにも育てられる子どもにも一切、これっぽっちもありません」と毅然と擁護しているメディアもあり、ムネアツでした(日本初、男性カップルの養育里親を大阪市が認定/BUZZAP!より)。

2015年に初めて自治体で同性パートナーシップ証明が始まり、同性パートナー法や同性婚につながる第一歩になりました。2017年に初めて同性カップルが里親に認定され、同性カップルの養子縁組につながる第一歩になりました。これは、日本のLGBT史に必ず記載されるエポックメイキングな出来事だと言えます。


2.性別適合手術に保険が適用されることに! 一方、現行制度には課題も

妊娠したトランス男性

海外ではトランス男性が妊娠するケースもあります。生殖機能を取り去る手術を受けなくても性別変更できるからです。

2017年はトランスジェンダーに配慮する制度改定が行われた年となりました。

9月には、健康保険組合など各種保険証について性同一性障害の方が通称名を記載できるようになりました

11月には東京都杉並区と世田谷区が職員採用の申込書から性別記載欄を削除しました。

そして、さらにビッグなニュースが年末に届けられました。12月1日、厚労省が性別適合手術に2018年度から保険を適用することを決定しました。保険適用は性同一性障害(GID)の方にとっての悲願でした。

現状、戸籍上の性別変更を行うためには性別適合手術を受けることが必須条件ですが、これまでは100万円以上かかる高額な手術費を自腹で支払う必要があり、経済的理由で性別変更できず、なかには自死を選んでしまう方もいらしたそうです。

実際、厚労省によると、これまでに性同一性障害で国内の医療機関を受診した方は、のべ約2万2000人に上りますが、実際に戸籍の性別を変更できた方は約7000人にとどまっていました。今後、保険が適用されれば、最大3割の自己負担で手術を受けることができるようになりますので、敷居が下がると期待されます(なお、ホルモン治療は保険適用対象外だそうです)。

これは、性同一性障害特例法が2004年に施行されて以来の重要な制度改革です(あまりに対応が遅かったとも言えますが……)。近年LGBTへの社会的認知が広がっていることも背景に、保険適用の必要性が高まっていると判断されたのでしょう。

20年近く保険適用を訴えてきた「日本性同一性障害と共に生きる人々の会」前代表の山本 蘭さんは「活動の成果がようやく実る」と喜びを語っています。

ただ、安全性は依然として課題であり、2015年にGID学会による認定医制度はできましたが、手術のできる医療機関の地域格差もあるそうです。保険適用が医療の質の向上と医療機関の増加につながることが望まれます。

一方で、手術が要件となっている現行制度(※)自体が人権侵害だという批判もあります。

NPO法人「共生社会をつくるセクシュアル・マイノリティ支援全国ネットワーク」の原 ミナ汰代表理事は、「手術しやすくなることで、本人の意思に関わらず周囲から戸籍の性別変更を求められ、手術に追い込まれてしまうのではないか」と懸念し、法改正を訴えています。

遠藤まめたさんの記事「性別適合手術、ついに保険適用へ いま考える「性の自己決定」とは?【第20回:トランス男子のフェミな日常】」では、「性別適合手術は、戸籍の性別を変えるための必須要件になっているから“こそ”やる、という人たちが少なくない」「保険がおりて、これまでよりさらに断種しやすくなったら、ますます法律に体を合わせる人が出てくるかもしれない」と指摘されています。

就職先での差別を避けるため、恋人と結婚するために、戸籍上の性別を変更したい、そのために、法律に体を合わせるかたちで、本当は望んでいない手術を受けざるをえないとしたら……これは望ましい社会のありようなのでしょうか。世界的には手術なしで性別変更を認める流れです。現行法をもう一度見直す時期に来ているのではないでしょうか。

※性同一性障害特例法
戸籍の性別変更の要件として、二十歳以上であること、現に婚姻をしていないこと、現に未成年の子がいないこと、生殖腺がないこと又は生殖腺の機能を永続的に欠く状態にあることならびにその身体について他の性別に係る身体の性器に係る部分に近似する外観を備えていること(すなわち性別適合手術を受けること)が課されています。「子なし要件」があるのは日本だけです。

世界的に見ると、医師の診断や性別適合手術なしにID上の性別変更を認める流れになっています(「第三の性」の登録を認める国もあります)。WHO(世界保険機関)の「疾病及び関連保健問題の国際統計分類」最新版では、性同一性障害という名称が消え、トランスジェンダーの非病理化が達成される予定です。



3.実はスゴい! LGBTの議員たち

LGBT議連

7月にLGBT自治体議連が立ち上げられました。右から2番目が文京区議の前田さんです。

7月にLGBT自治体議連が誕生し、その記者会見の席上で文京区議の前田邦博氏が、とても身につまされるスピーチとともにゲイであることをカミングアウトするという画期がありました。

2016年までオープンリーLGBTの議員は、上川あや世田谷区議、石坂わたる中野区議、石川大我豊島区議という3名の区議会議員でしたが、2017年3月にはトランスジェンダーの細田智也さんが入間市議に当選しました。なんと、FtM(女性から男性へ)トランスジェンダーであることを公表して議員になった方は、細田さんが世界初だそうです。さらに、7月には前田邦博文京区議がカミングアウト、9月にはトランス女性の保坂いづみさんが根室市議に当選、10月には北海道滝川市の舘内孝夫市議がゲイであることをカミングアウトし、オープンリー・レズビアンの尾辻かな子さんが衆議院議員に当選、そして12月、京都府長岡京市の小原明大市議がゲイであることをカミングアウトしました。

国会と市区町村議会を合わせてLGBT議員は合計9名となったわけですが、9名というのはおそらくアジアで最も多い数です(Wikipedia参照)。

LGBTということが選挙でマイナスにならず、偏見なくきちんと本人の政治家としての資質を見てくれている、あるいは、LGBT支援の気持ちで投票してくれるアライの方が多い、カミングアウトしても(いやなこともあるでしょうが、一応は)差別を受けずに議員を続けていけるというのは素晴らしいことですよね。

今でこそ、世間にLGBTが認知され、議員の方もカミングアウトできるようになりましたが、前田邦博氏が1999年、文京区議に初当選した時は、議会事務局にゲイについてのいやがらせの手紙が届いたそうです。また、信頼してカミングアウトした方が周りにアウティング(本人の了解を得ずに、公にしていない性的指向や性同一性等の秘密を暴露する行動)してしまったということもあったそうです。

LGBT自治体議連は夏季に研修会を行っていて、これに参加した小原長岡京市議が、全国の自治体の先進的な事例や、前田区議のカミングアウトに刺激を受けて、今回カミングアウトを決意したんだそうです。そういう意味でも、意義ある研修会だったと言えそうですね。来年も活躍に期待します。


4.企業のLGBTへの取組みは待ったなし!

2015年の渋谷区の新条例をきっかけとして、携帯各社や生保各社をはじめ、多くの企業が同性カップルも家族と認める施策(自社商品やサービスの見直し、不平等の是正)に乗り出してきました。

2017年は企業にとってどんな年だったか? と聞かれれば、企業はすべからくLGBT施策に取り組むべきであるという「お達し」が各方面から次々に上がってきてビックリさせられた、そんな1年だったとお答えします。

あとから振り返ったときに「2017年って結構、重要な意味を持つ年だったよね」と言われるんじゃないかなぁと思います。時系列で、ご紹介しましょう。

2月、「経済三団体」の一つである経済同友会が「大企業の3/4がLGBT施策を実施している」との調査結果を発表しました。

3月には「東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会 持続可能性に配慮した調達コード」が発表され、東京五輪に提供する商品やサービスの製造・流通等に関わるすべての企業がLGBT施策の実施を求められることになりました

5月には、経団連が会員企業に対してLGBTについてのダイバーシティ&インクルージョン施策を実施するよう提言しました。

10月には、文京区が事業者向け契約書類にLGBT差別禁止を明記し、事業者にLGBTへの適切な対応を求めることとしました。

11月、国連人権高等弁務官事務所がLGBTI差別の解消に取り組む企業に向けた行動基準を発表し、連合が「性的指向及び性自認に関する差別禁止に向けた取り組みガイドライン」を発表しました。

12月には東京都知事がLGBT差別禁止も含めた五輪憲章の精神を実現する条例の制定を検討すると発表しました。

国連からもIOCからも経団連からも……もうこれは、そろそろLGBTのこと始めないとまずいよね、待ったなしだね、という流れですよね。

経団連は10月の「work with Pride 2017」にも会場提供し、LGBT支援(アライ化)へと舵を切りました。これから2020年の東京大会に向けて、五輪に関係する企業はもちろん、(東京都でもおそらくLGBT差別禁止条例が制定されるでしょうから)都内の企業は遅かれ早かれ社内研修や社内規程改定などの対応を迫られるのではないでしょうか。

スーモくん

同性カップルOKな物件の検索を可能にした「SUUMO」。その公式キャラクターがパレードに来てくれました。

それから、今年も多くの企業で、社内でLGBT施策を進めたり、LGBTへの不平等を是正するような商品・サービスの見直しを行ったり、LGBTマーケティングに取り組んだり、LGBT支援の素敵な取組みを見せたり、というニュースがありました。

特に話題を呼んだり、エポックメイキングだったのは、大手住宅情報サイト「SUUMO」が同性カップルも入居できる物件の検索サービスを導入したこと、キリンが性別適合手術のために最大60日の有休取得を取れる施策を実施したこと、みずほ銀行が住宅ローンについて同性カップルも配偶者扱いとしたこと、マネックス証券が同性カップルのための「パートナー口座」サービスを開始したことでしょう。

これら以外の企業でも、従業員の同性パートナーにも配偶者と同様の福利厚生を適用したり(家族と認めたり)、一番手ではないながらも同性カップルとして利用できるサービスを始めたり、というニュースがたくさんありました。

昨年2016年には、「PRIDE指標」という企業のLGBT施策を評価する指標が日本で初めて策定されて話題になりました。2017年の「PRIDE指標」は、87社(全110社中)がゴールド(満点)となり、53社(全82社中)だった2016年と比べると約1.6倍に増え、着実に取組みが進んでいることを感じさせるものとなりました。

個人的には仕事で熱いアライの方とたくさん知り合い、感銘を受けました。「ゲイは金になるから、仕事だから」ではなく、「友達を助けたい、幸せになってほしい」という気持ちで動いている方がたくさんいるということを知っていただきたいと思います。


5.目からウロコ! 文京区の「職員・教員向けLGBT対応指針」策定など

レインボーグッズ

文京区がLGBTへの理解を求め、区民向けに制作したレインボーグッズ

行政(国や地方自治体)に関しても、さまざまな動きがありました。

例えば、人事院規則が改正され、国家公務員についてはLGBT差別がセクハラとみなされることになった札幌市で「パートナーシップ宣誓制度」がスタート(政令指定都市では初)、日本学術会議が性的マイノリティ差別を解消する法律の制定や「結婚の平等」を提言した、人権週間に合わせて広島城や神奈川県庁本庁舎がレインボーにライトアップされたとか、東京都港区議会で同性パートナーシップの認証などを求める請願が採択、などです。

そうしたなかで、ハッとさせられたといいますか、「こういう方向性こそが自治体の取組みのモデルケースかもしれない」と思わせられたのが、文京区が職員・教員向けにLGBTについての対応指針を策定というニュースでした。

文京区は「性的指向又は性的自認に起因する差別的な取り扱い、人権侵害を行ってはならない」と謳う条例を2013年に施行しており(こういうLGBT差別禁止文言を含む条例は全国にたくさんありますが、東京の市区町村で施行したのは文京区が初)、次いで、職員研修や区民向けの啓発を行ってきたのですが、さらに進んで、区の職員や学校の先生たちがLGBT(の児童や生徒)に対してどう応対したらいいのか、考え方の基本や、きめ細かなガイドラインをまとめたというのが画期的で、他の自治体の模範ともなるようなものでした。

文京区はさらに、先に挙げた「事業者向け契約書類にLGBT差別禁止を明記」という施策も実施し、渋谷区と同様、区内の企業にもLGBT差別をやめる(不平等を是正する)よう求めました。さらに前田区議のカミングアウトもあったりして、LGBT施策に関する先進的な自治体に、一気に躍り出た印象です。今後も要注目です。

「地方自治体は末端ではなく先端」という言葉もあるように、来年も世の中を変えていくような最先端の動きが、地方から起こるかもしれません。


6.東京レインボープライドが過去最多の10万人規模で成功

フジテレビ社屋

GWには社屋をレインボーカラーにライトアップし、LGBT支援をアピールしてくれたフジテレビ

世間一般の事柄で言うと、最も大きかったのは、何と言っても、フジテレビの特番で「保毛尾田保毛男」というゲイを侮辱する(過去に多くの当事者を傷つけた)キャラクターが登場し、非難や抗議が相次ぎ、社長さんが謝罪したという事件でしょう。

今年のGWにはフジテレビ社屋をレインボーカラーにライトアップするという素敵なことをやってくれていただけに、残念でした。

そのほか、声優の三ツ矢雄二さんや元女子バレーボール選手の滝沢ななえさん、元でんぱ組.incの最上もがさんがカミングアウトしたり、『スタートレック』俳優でオープンリー・ゲイのジョージ・タケイさんが来日して国会議員と意見交換を行ったり、ということもありました。

企業でも行政でもなく、大学でのニュースもありました。4月、早稲田大学に性的マイノリティ学生を支援する「GSセンター」がオープン。ジョージ・タケイさん来日時には講演会も開催していました。また、名古屋大学内に日本初のジェンダー専門図書館「ジェンダー・リサーチ・ライブラリ」がオープンしました。

東京レインボープライド

mixiが出展した巨大なレインボーのハチ公像は、パレードにおけるブースの概念を変えるような、革命的なものでした

プライドイベント関連で言うと、GWの東京レインボープライドに2日間でのべ約10万人が訪れ、動員記録を大きく更新しました。ステージでは中島美嘉さんが歌い、広場には、企業やコミュニティのブースが所狭しと並び、レインボーのお花で飾られた巨大なハチ公像も鎮座ましました。もはやゴトウが携わっていた時代とは比べ物にならないくらいの大きな規模。隔世の感があります。

東京だけでなく大阪や名古屋、札幌、福岡などでもプライドパレードが行われ、特に福岡では市長さんが前夜のレセプションに登場し、福岡市の公式HPのロゴをレインボーに変えたと発表して、感動を呼びました。また、ピンクドット沖縄がアライの方たちを中心に開催され(プライドイベントをアライの方が主催するなんて前代未聞、驚天動地の出来事です)、女性ダンスグループのMAXがライブを披露するなどして、素晴らしい盛り上がりを見せました。


ちなみに、ゲイのクラブシーンでは、とても寂しい出来事が年初と年末にありました。まず、2月に「ArcH」という長年二丁目ピープルに愛されてきたクラブが、惜しまれつつ閉店しました。そして12月、15年もの長きにわたって、のべ25万人ものゲイピープルを楽しませてきたアジア最大規模のゲイナイト「Shangri-La」が、その輝かしい歴史に幕を下ろしました。ラストパーティは本当に素晴らしく、感動的で、ゴトウも(オープニングでジョセリン・ブラウンとロレッタ・ハロウェイのライブを最前列で観て感激したなぁとか、「神」フランキー・ナックルズが降臨したなぁとか……)これまでの15年のいろいろが走馬灯のように思い出され、感慨に耽りました。一方、ヒルトン東京ベイというゴージャスな会場でゲイやレズビアンのプールパーティが開催されたり、新しい動きも見られました。

続いて、2017年のLGBT海外ニュースをお伝えします。